繰り返される集中豪雨。今年も６月下旬から７月中旬にかけ、九州や中国地方、北陸や東北地方の日本海側で猛威を振るった。地球温暖化が加速し、記録的な熱波や“ヒートドーム”現象による干ばつ、豪雨による突発的な水害が世界各地を襲う。日本でも毎年のように集中豪雨による土砂災害や河川の氾濫に見舞われており、こうした光景はもはや日常になりつつある。
集中豪雨が報じられる際、必ずといっていいほど出てくるようになった言葉が「線状降水帯」だ。その発生頻度やエリアを分析すると、全国各地で頻発する豪雨災害の実像が浮かび上がってきた。（共同通信＝河添結日、小林知史）
▽１２年間で３００超の線状降水帯が発生
気象庁気象研究所（茨城県つくば市）の広川康隆主任研究官（４５）は２０２２年に英語の研究論文を発表した。日本で集中豪雨をもたらす線状降水帯が、２００９～２０年の１２年間で３００超発生したことが記されている。
線状降水帯とは、発達した積乱雲が次々と発生して風に流されて線状に連なり、一部のエリアに集中豪雨をもたらす降水域を指す。雨域は長さ５０～３００キロ、幅２０～５０キロ程度。海から供給される大量の水蒸気が関係しているとみられ、複雑な地形も影響する。数時間にわたってほぼ同じ場所を通過したり、停滞したりする〝波状攻撃〟で雨が降り続くため、土砂災害や洪水リスクが急激に高まる。
近年起きている豪雨災害に必ずといっていいほど付随して発生する線状降水帯。２０１４年８月に広島市内で土石流や崖崩れが住宅地を襲い、７０人以上が死亡した記録的豪雨以降、頻繁に使われるようになった。
広川氏は研究で、線状降水帯について「３時間降水量が８０ミリ以上の線状のエリアが６２５平方キロ以上で、５時間以上同じ場所に停滞」することを認定の基準とした。３時間降水量が１００ミリ以上のエリアが５００平方キロ以上とした気象庁の基準とは少し異なる。形状が線状であることは共通している。
その上で２００９～２０年の４～１１月に発生した大雨を分析し、３０３の線状降水帯が発生していたと認定した。発生数は年平均２５に上り、２０１８～２０年の３年間の平均となると、３４と顕著になっている。
気象庁によると、線状降水帯は２０２１年以降も全国各地で発生しており、今年も７月に入ってから、熊本や秋田が豪雨に襲われ、土砂崩れや浸水などの深刻な被害が出ている。発生を伝える「顕著な大雨に関する気象情報」の発表は、発表開始から２年余りで７１回（７月末時点）に達していた。
▽西日本豪雨は４日間に１６が連続発生した
３０３のケースの傾向を調べると、発生エリアは紀伊半島や四国・太平洋側、九州西部で目立つが、北海道や東北でも見られ、全国各地に広がっていることが分かる。広川氏は「日本列島は海に囲まれているため、大雨をもたらす積乱雲を発生させる暖かく湿った空気が流入しやすい。全国どこでも発生しうる。（特に梅雨期は）前線に向かって大量の水蒸気が供給される。上空の風の影響によって組織化しやすくなる」と指摘する。
西日本豪雨では、停滞した梅雨前線などの影響で広島や四国、九州などで記録的大雨が降り注いだ。岡山、広島、愛媛の３県を中心に土石流や土砂崩れ、河川の氾濫による住宅街の浸水などで甚大な被害をもたらした。大雨特別警報は１１府県に発令。災害関連死も含め３００人以上（直接死２２２人、災害関連死８３人）が死亡し、行方不明者も８人に達した。平成以降で最悪の水害となった。
特筆すべきなのが線状降水帯の数だった。４日間で１６もの線状降水帯が次々と発生し、２００９年以降の豪雨災害の中で発生数として最多。次に多かったのは、２０２０年７月の九州豪雨（球磨川が氾濫するなど、熊本を中心に８０人以上の犠牲者）で、９つだった。
次に年別で見てみる。年によって増減はあるものの西日本豪雨が発生した２０１８年が３９で最も多く、次いで１９年の３２、２０年の３０となっている。月別では梅雨期の６、７月にそれぞれ線状降水帯が６４と１０５発生し、足し合わせると全体３０３の過半数を占めた。
▽４５年間で集中豪雨は２倍強、７月に限ると３・８倍に
もう少し長期のスパンで見た場合はどうだろうか。まだ線状降水帯の言葉が使われていなかった時分にまでさかのぼるデータがある。気象研究所による別の研究（加藤輝之氏）は、１９７６～２０２０年の４５年間で、線状降水帯を含む３時間降水量１３０ミリ以上の集中豪雨の発生頻度を比較している。
この長期的傾向を見ると、集中豪雨を記録したアメダス地点の割合は、１９７６年ごろは１年間で１３００のうち３０台前半にとどまっていたのが、２０２０年ごろになると７０近くへと２倍強に増加。特に７月の発生割合は約３・８倍に達することが明らかになった。
データからも目に見えて増えている集中豪雨だが、引き起こされる災害のタイプはさまざまだ。１８年の西日本豪雨では、線状降水帯が広範なエリアに多数発生した。しかし、発生がなかった岡山県でも河川が相次ぎ氾濫、住宅街が浸水する甚大な被害が出た。実は中国地方では２～３日間で過去最大の雨量を記録した地点が多数あった。
気象研究所によると、総雨量に対する線状降水帯由来の雨量の割合（寄与率）は、５０％を超えたエリアが少なかった。線状降水帯の出現時間は短く、停滞性も弱かったためという。
一方、四国で１８００ミリ、東海地方で１２００ミリを超える地点が出るなど、総雨量が１９８２年以降の豪雨災害の中でも極めて大きく、普段は少雨の瀬戸内地方も含めて広範囲に降った。線状降水帯の基準には達しないものの４８時間、７２時間雨量が記録的に多い地域が点在。連日か１日おきに土砂降りの雨が襲っていた。
一方、球磨川や筑後川が氾濫した２０２０年７月の九州豪雨は降り方のタイプが異なる。普段雨が多い九州で降水量が多く、線状降水帯の寄与率が高いエリアも多かった。中には寄与率が８０％近い地点もあった。
九州大の川村隆一教授（気象学）は「どちらのタイプの災害も危険であることに変わりはない」と強調した上で「西日本豪雨は長雨により普段降水量が少ない地域にダメージを与えた。数日間にわたる雨の継続には大規模な大気循環の関与が考えられるため、比較的予測しやすく、警戒を強められる」と解説する。
一方、九州豪雨は梅雨前線の南側で線状降水帯が多発した形で、雨が狭い範囲に集中した。こうした災害では数時間のうちに中規模以下の河川が氾濫してしまう危険が高まる恐れがあるという。
気象庁は線状降水帯の半日前予測を始めているが、川村教授は「ピンポイントで発生位置を予測する精度に至っていない」と課題を示す。
実際に線状降水帯の予測は難しいとされる。気象庁が発生を知らせるため、「顕著な大雨に関する情報」の発表を始めたのは２０２１年６月。翌２２年６月には避難準備に役立ててもらおうと、約１２～６時間前に発生可能性を伝える半日前予測を開始した。
今年５月には、発生の最大３０分前に直前予測を出す運用も始まった。少しでも早く危険度の高まりを知らせるためで、実際の線状降水帯の発生をほぼリアルタイムで伝える。２０２６年からはさらに確度を高め、２～３時間前には発生予測を出すことを目指している。
▽年々拡大傾向、水害の被害額は２０年間で１２兆円
集中豪雨による被害の頻発化、深刻化はデータからも示唆される。国土交通省が毎年公表する「水害統計」によると、２００１～２０年の過去２０年間で水害被害額は計約１２兆円に及んでいる。共同通信が、豪雨災害が発生しやすい６～１０月に起きた主要６０災害に絞って集計したところ、被害額は計約１０兆円となり、２０１１年以降の１０年間の被害額合計はそれ以前の１０年間の１・９倍となったことが分かった。
被害規模は年々拡大傾向にあるとみられ、２０１９年にはこの時期の年間被害額が初めて２兆円を超えた。１９年度の税収が５８兆円余りなので、豪雨災害による被害額が３％強を占めている計算になる。
水害統計は、洪水や土石流などの水害で発生した家屋や建物、道路や堤防などのインフラ、農作物被害の他、経済活動の中断による損失額を毎年集計。被害が生じた要因も分析している。
災害ごとの被害額トップは、２０１９年１０月に関東に上陸した台風１９号（別名「東日本台風」 １兆８８００億円）だ。次いで２０１８年７月の西日本豪雨（１兆２２００億円）、２００４年１０月の台風２３号（７７００億円）、２０２０年７月の九州豪雨（５５００億円）と続く。
発生時期で分けると、台風が日本列島に接近する８～１０月が６割で、６～７月の梅雨時期が４割と分け合っており、前後半の１０年間でほぼ変化はなかった。
都道府県ごとのまとめでは、２０年間で累計被害が最大なのは台風１９号の被害が特に大きかった福島県で、８２００億円に上った。続いて６５００億円の兵庫県、５８００億円の岡山県となっている。岡山、広島の両県では７割を１８年の西日本豪雨による被害が占めていた。
近年、線状降水帯が発生する集中豪雨が増加しているのに加え、台風の勢力が衰えずに北上したり、北日本付近に延びる前線が停滞したりすることによって、東北地方や北海道でも被害が増えている。
災害の激甚化に国や自治体、私たちはどう向き合えばいいのだろうか。
京都大防災研究所の多々納裕一教授（防災計画）は「統計をみれば、水害被害が近年拡大しているのは明らかだ。想定雨量を引き上げた堤防整備が必要になったり、水害を補償する保険料が上がったり、と影響は多岐に上っている」とした上で「防災予算を有効に使うため、被害を最小化する防災インフラの整備と、被災後もその地域で暮らし続けられる回復力あるまちづくりの両立を心がけることが重要だ」と指摘している。
大雨被害が相次いだ梅雨から夏本番となり、一転、連日災害級の猛暑に襲われている日本列島。８月に入り、台風の季節が到来しつつある。常態化する異常気象と災害への最大級の警戒、備えが欠かせない。
