「もう一杯」で熊本応援 県産品売り上げ寄付

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熊本地震への寄付を呼び掛けるポスターと日本居酒屋協会の稲村サチコ事務局長=東京都千代田区

 東京の飲食店で、県産品を仕入れ、売り上げを熊本地震の義援金として寄付する「カンパイチャリティー」の動きが広がっている。

 おいしい酒や食材の産地である熊本の復興支援につなげようと、日本居酒屋協会(東京)が6月14日にスタート。現在、約50店舗が協力。「飲んで食べて応援しよう!」というキャッチフレーズと、くまモンのイラストが描かれたポスターを掲げている。

 寄付の仕方はさまざま。東京・丸の内のモツ焼店「日本再生酒場」では、県産日本酒の仕入れ額の約1割を寄付。菱山敬之[ひつやまひろゆき]店長(30)は「募金より気楽にお客さまに協力してもらえているようです」と話す。

 有楽町のガード下周辺の店舗などでは、共通のビラを作り、球磨焼酎など指定商品の売り上げの一部を寄付している。県産品に限らず、全体の売り上げから寄付する店もある。

 協会事務局長の稲村サチコさん(45)は「飲食店にとって地方の食材は宝。『もう一杯』の掛け声とともに、長期的な支援を続けたい」と話している。(岡恭子)

トピック平成28年熊本地震

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