「未病」の改善を後押しするため、情報通信技術（ＩＣＴ）を使った県の実証プロジェクトが葉山町内の介護施設で行われている。身に着けられるウエアラブル端末などを使って一人一人のデータを収集し、それぞれの状態改善につなげる。
県が公募し、採択したＮＴＴドコモのシステムを使い、介護付き有料老人ホーム「ＳＯＭＰＯケア ラヴィーレ葉山」の入居者１８人が１月から参加している。入居者は毎日、体温や体重、血圧を計測。腕時計型端末で歩数や消費カロリー、居室内のセンサーで室温や湿度、睡眠の状態も把握する。
得られたデータはスマートフォンを通じて自動的にドコモのサーバーに送信。蓄積した結果を施設スタッフが確認できるほか、入居者一人一人の健康状態を分析してフィードバックし、さらなる改善につなげる。
参加する堀口常明さん（８３）は「体重などの変動を振り返ることができるのはいい」。ケアマネジャーの宮川美弘さんは「不調の兆しを早くつかみ、病気の予防や早期発見につなげたい」と期待した。
プロジェクトは３月半ばまで続く。
