将棋連盟、解任理事の補充はせず

3人の後任、通常総会で

 日本将棋連盟は6日、コンピューター不正使用疑惑の一連の騒動で責任を問われ、2月27日の臨時総会で解任された青野照市専務理事(64)ら3人の常勤理事の後任について、例年6月に行われる通常総会まで補充を行わない、と発表した。

 通常総会で常勤理事の改選期を迎え、任期期間が短いため。連盟は通常総会の日程を早めることを検討している。後任が決まる通常総会まで、佐藤康光会長(47)ら常勤理事4人で運営を行う。

 一連の騒動は、谷川浩司前会長(54)と島朗前常務理事(54)が責任を取り辞任したが、執行部への批判は収まらず、辞任しなかった常勤理事5人のうち3人が解任された。

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