若者のリンゴ消費低迷/総務省家計調査

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 総務省の2016年の家計調査によると、1世帯(2人以上)当たりのリンゴ年間購入数量は、世帯主が「70歳以上」の世帯は20.8キロだったのに対し、「29歳以下」はその10分の1以下の1.9キロにとどまった。若い世代の消費低迷は需要の先細りにつながる可能性があり、青森県や関係団体は小学生を対象とした食育や学食での試食イベントなどに力を入れている。

 1世帯(2人以上)当たり年間購入数量は全世帯で12.7キロ。世帯主の年齢別では「30~39歳」は3.7キロ、「40~49歳」は5.8キロ、「50~59歳」は8.2キロ、「60~69歳」は16.0キロ。若い世代ほど購入数量が少なかった。10年前の調査でも同様の傾向が見られている。

 また、こうした傾向は他の果物にも共通している。16年調査で生鮮果物の1世帯当たり年間購入数量を世帯主の年齢別にみると、70歳以上が109.5キロ、29歳以下が25.4キロ。食の多様化で、果物を食べる習慣が薄れているとみられる。

 県は若い世代のリンゴの消費を促すためには幼少期の食習慣が重要とみて、小学生などを対象とした食育活動を県内外で行っている。16年度はリンゴの食べ方や品種、健康効果などを知ってもらう「りんご出前授業」を県内外の130カ所で開いた。県りんご果樹課の担当者は「(学校などで食育活動を実践する)あおもり食育サポーターや栄養士と連携した取り組みを増やしていきたい」とする。

 県りんご対策協議会は16年、東京都内の大学の学食で県産リンゴの試食キャンペーンを初めて実施した。1個100円で販売も行い、用意した400個が数時間で完売したという。

 また、首都圏の大学にリンゴを提供し、栄養学科の実習授業で活用してもらう取り組みも16年度から始めた。同協議会の高澤至事務局長は「今、リンゴを食べていない若い人は年を取っても食べないと思う。地道な活動を続け、リンゴを身近な食べ物だと思ってもらうことが大事」と語った。

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