京都トレセン、競技力向上に 開所1年

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トレーニングに励む高校生たち。開所から1年がたち、ジュニアアスリートの利用促進が課題だ(京都府京丹波町・京都トレーニングセンター)=同センター提供

 京都府がジュニアアスリートの育成拠点として京都府京丹波町の府立丹波自然運動公園内に整備した「京都トレーニングセンター」が開所から1年を迎えた。先端のスポーツ医科学のプログラムを受けられる体制を整えているが、利用する競技者数は府の目標値に届いていない。同センターは競技力向上につながる有用性をアピールするとともに、積極的な営業活動を展開している。

 同センターは延べ床面積約5500平方メートル。トレーニング棟と約300人を収容する宿泊棟があり、総工費21億円をかけて昨年6月に完成した。個人、団体を問わず手軽に筋力測定や動作解析ができ、その場でトレーニング指導を受けられる。栄養相談やメンタルサポートを受けることもでき、国立スポーツ科学センター(東京都)で勤務経験のある馬渕博行センター長(39)ら8人のスタッフが従事する。

 府は測定・指導の利用者を年間延べ1万2千人とする目標を掲げていたものの、開業初年度となる昨年7月~3月末の9カ月間は2330人にとどまった。施設の認知度不足に加え、主な対象とする府内のジュニア選手や指導者に対して「スポーツ医科学をどう活用できるか十分に伝えきれなかった」(馬渕センター長)という。

 より多くの競技者に同センターを知ってもらおうと、今春にパンフレットやホームページを新調したほか、事業内容をPRする短い動画を制作。府中体連や高体連の会議に出向いて部活動で利用できるモデルケースを紹介したり、府北部で医科学セミナーを催し需要の掘り起こしに努めたりしている。夏休みには、同運動公園で合宿するチームにトレーニング棟での測定・指導利用を直接呼び掛け、新規開拓を図る。

 2020年東京五輪・パラリンピックを目指すホッケー女子日本代表チームや車いすフェンシングの強化選手が同センターで合宿を行うなど、施設自体のブランド価値は高まっている。馬渕センター長は「個人やチームごとの目標に合わせてテーラーメードで対応していく。京都から全国や世界に羽ばたく選手が育つようお手伝いしたい」と意気込んでいる。

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