太陽フレア、海側に停電リスク 京大が数理モデル

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太陽フレアに伴い送電網へ流れ込む電流(GIC)の大きさを解析した図。黒い丸の大きさが電流量を表している(中村研究員提供)

 太陽表面の爆発現象「太陽フレア」が起こった際に、日本国内の送電網へ流れ込む電流量を解析する数理モデルを、京都大生存圏研究所の中村紗都子研究員らのグループが開発した。海岸沿いで特に大きな電流が発生し、停電のリスクが高いことが分かった。京都府宇治市で開催されている地球電磁気・地球惑星圏学会で19日発表する。

 大規模な太陽フレアが起こると磁気嵐が発生し、そのために送電網へ外から電流が流れ込んで変圧器の損傷などを引き起こすことがある。1989年の大磁気嵐ではカナダで大規模停電が発生し、今年9月の磁気嵐でも影響が警戒された。これまで、日本は低中緯度にあるため磁気嵐の影響は少ないとされてきたが、詳細な検討はなかった。

 グループは、海に囲まれた陸地の形状や複雑な地下構造を考慮した上で、日本の送電網の数理モデルを新たに開発した。解析結果では、電流を通しやすい海水と通しにくい陸地との境界にある海岸線付近では磁気嵐による電流量が大きくなる傾向にあり、特に送電線が集中する関東や関西の都市部では増大していた。

 中村研究員は「磁気嵐によって送電網が受ける影響について、海岸線に囲まれた日本は、大陸上にある地域とは異なる特徴があることが分かった。さらにモデルを改良し、電力網の被害予測につなげていきたい」と話している。

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