日本電線工業会（会長・伊藤雅彦フジクラ社長）は中高生を対象に電線に関する意識調査を行った。調査はスマートフォンアプリのＬＩＮＥを用いて行ったもので全国３９２人が回答。２８日発表した調査結果では業界としての認知度はモノづくり１１産業中１０位で、知名度向上が課題の一つとして改めて浮き彫りになった。調査は電線業界の地位向上に向けた施策作りのために実施した。
アンケートは電線メーカーのインターワイヤードが運営する市場調査のディムスドライブ社と共同実施。認知度では「知っている企業があるモノづくり産業」について質問しており自動車９０・１％、食品７７・３％、製鉄の３９・３％に対して電線は２１・９％だった。一方で重要なインフラ産業としての認識は１４産業中で７位。インターネット７９・３％、病院７６％に対して電線は５８・２％だった。
自動車５８・２％と並ぶ数字で、生活を支える重要産業分野としては一定の認識は得られている。
また、電線から連想される言葉では１位が「感電」の４９・７％で最多だったが、「必要不可欠」と「繋がる」がそれぞれ３０・６％で２位になるなどポジティブな言葉も多かった。電線の役割については「電気を送る」が９２・３％。対して「音声を伝える」が３０・４％、「データを送る」が２８・３％で、送電以外の用途に関する認知度が低いとの結論が得られた。
