２０１７年は鉄鋼需給がタイト化し、鋼材価格が上昇した。１６年に急騰した主原料は高値圏での推移となり高炉メーカーのコスト高は続いたが、需給タイト化を受けて鋼材価格への反映が進み、１６年に縮小したメタルスプレッド（マージン）は改善した。
そうした中で、日本高炉の業績は改善した。生産トラブルなどがあって数量を思った通りに増やすことができず、改善幅は目減りしているが、それでも１６年度に単独赤字となった業績の「底」からは脱した状況になっている。
ただ世界を見渡すと、日本高炉メーカーが利益面における「比較優位」「相対優位」のポジションにはない。１７年通年、あるいは１７年度の通期利益が確定しないと何とも言えないが、利益絶対額で中国の宝山鋼鉄が初めて世界トップに立つ可能性がある。鉄鋼事業だけの利益で見ればなおさらだ。
宝山は、武漢鋼鉄も吸収して４製鉄所体制（宝山＝上海、梅山、湛江、武漢）となっており、年産４５００万トンで営業利益４０億ドルを超える収益力を誇る。最新の湛江製鉄所（広東省）は本格稼働１年目の１７年に相応の利益率の下で黒字化しており、同製鉄所のコスト競争力は世界最高レベルと言っても過言ではない。
また韓国ポスコも、鉄鋼事業を示す単独業績は１７通年で３０億ドル強となりそう。非鉄鋼セグメントを含む連結利益は４０億ドルを超えるのではないか。ポスコの粗鋼生産量は４５００万トン程度で、東アジアで新日鉄住金、宝山、ポスコがほぼ肩を並べる規模になっている。
宝山鋼鉄の収益拡大が特に目立つが、宝山には好業績に浮かれている様子はない。以前は、中国国内で断トツの利益１位の座にあったが、民営最大手の沙鋼集団など他メーカーの追い上げが急だ。特に昨年は建設用棒鋼の価格が急騰したこともあり、そうした建材分野のボリュームが大きい鉄鋼メーカーの業績上振れが目立ち、宝山との利益格差が縮まっている。
昨年は中国からの鋼材輸出が減って、鋼材需給や鋼材価格が安定した年になったが、東アジアの鋼材価格が中国、特に上海価格が指標になっていることに変わりはない。「中国次第の構造」は続いている。鋼材輸出減少といっても、地条鋼が淘汰された影響で条鋼の減り幅が大きい。板系はそれほどでもない。さまざまな点で今年も引き続き、中国の動向から目を離せない展開となる。
大きく言えば、中国の（１）需給・価格動向（２）業界再編・能力削減―の二つが注目点。需給面では、政府のインフラ向け財政出動がいつまで続くのか。そうした要素も含め、２月中旬の春節（旧正月）明けの中国市況に注視が必要だ。また、宝武鋼鉄集団（宝山と武漢の統合）成功を受け、１８年は中国政府が第二、第三の大統合を進める年になるのではないか。
アセアン（東南アジア）に目を転じると、新たなプレーヤーも参入する。代表例は、ＪＦＥスチールが出資参画するベトナムのＦＨＳ社。春頃には２基目の高炉に火入れして、年産７００万トン体制を構築することになりそうだ。
年間１兆円以上規模の純利益を稼ぐ台湾プラスチック社の資金力があるからこそできる異例のプロジェクトだが、新興国における外資民間企業による大型製鉄所プロジェクトという点で、珍しいビジネスモデルと言える。アセアン最大の鋼材消費国で、自国産ホットへの置き換えがどれほどのスピードで起きるのか、注目されるところだ。
同じベトナムではホアファットが薄板での高炉一貫に乗り出す構えにあり、また、インドネシアでは中国の青山鋼鉄が普通鋼での高炉一貫に参入する動きがある。インドネシアでのポスコ・クラカタウの動向と合わせ、１３年に日本の内需規模（６千万トン）を超え、８千万トンに拡大したアセアン市場で、じわじわと供給サイドの変化が進んでいく。
２億５千万人の人口を持つインドネシアは、１人当たりＧＤＰは伸びているが、鋼材消費量は伸びてこない。年１２００万トンの鋼材需要を人口で割ると、１人当たり５０キロ程度にとどまる。ベトナムやタイとは明らかに異なる特徴を見せており、これだけの大国で少量鋼材消費となるのはインドネシアとブラジルくらいだろう。アセアン市場は一体で捉えられることが多いが、それぞれの国の発展の仕方をよく見ていく必要がある。
供給サイドにおける変化の一方で、鋼材需要サイドではメガトレンドの変化が起きている。象徴的なのはＥＶ（電気自動車）化の流れ。そうした需要構造の変化にいかに対応するか、がカギになる。（一柳朋紀編集局長）
