自主防災意識を高めようと、ＮＰＯ法人「日本防災士会」横浜支部の乾英昭さんが１４日、湯河原町役場で講演した。乾さんは「災害が起きるのはあすかもしれないという意識を持って準備することが大切」と訴え、町民ら約４０人が聞き入った。
乾さんは、災害時に個人・家族単位で自力で避難する「自助」、近隣住民など地域で助け合い、支え合う「共助」による地域防災力の強化が必要と主張。阪神大震災で、助かった人のほとんどは共助によるものだった地区があることを解説し、「行政頼みにせず、できることは自分たちでやるという意識を持つことが大切」とした。
地域の防災計画の確認や家族会議開催など自助のための平常時の行動、地震が起きたときの具体的な行動について紹介。災害発生後、支援物資の配布などで町民が協力する必要があることから、住民が普段からあいさつを交わしたり、非常時の避難ルートを地域で確認したりするなど、近隣同士が密接なつながりを持つことの大切さについて説明した。
同町の建設業蒲谷慎一さん（８０）は「近隣との付き合いが大切だと分かった。自助のための防災用品の詰め替え・入れ替えも、これから取り組みたい」と話していた。
