２０１８年の国内外向け自動車鋼材需要は、昨１７年とほぼ横ばいとなり、高水準で推移する見通しだ。国内の新車販売は、新型車効果があった１７年との比較では微減となる見通しで、その分だけ国内完成車台数が下振れする可能性はある。年度ベースで見ると１７年度の９６０万～９７０万台見込みに対し、１８年度は９５０万～９６０万台程度となりそうだ。
世界の自動車市場は拡大を続ける。トヨタ自動車は昨年１２月下旬、グループのダイハツ工業と日野自動車を含む１８年の世界販売台数を前年比１％増の１０４９万５千台とする計画を公表した。１７年、１８年と２年連続で過去最高を更新する見通しで、１千万台超えは５年連続となる。
トヨタは国内販売を５％減の２２２万５千台、海外は３％増の８２７万台としている。国内の日当たり生産台数計画について「毎年の季節要因ではあるものの、１～３月と４～６月の段差が大きい（減少幅が大きい）」と心配する向きもあるが、おそらく上方修正されるのではないか。
世界を見渡すと、中国の自動車市場には引き続き注視が必要だ。昨年１２月末で小型車の減税措置が打ち切られた影響が、どこまで出るか。「日系車の１月、２月の計画数字を見る限り、前年比プラスとなりそうで、相当な勢いがある」（中国現地筋）との声もあるが、これまでの増加ペースが鈍化するのか。昨年は２９００万台レベルになった自動車生産販売市場が３千万台乗せとなるのか、などが注目される。
世界２位の市場である米国は、１８年は前１７年比で微減との予想が支配的だが、高水準となる見通し。ＧＭは業界全体の１８年の新車販売が１７００万台を下回ると予想している。なお、１７年の販売台数は１７２３万台と、過去最高（１７５５万台）を記録した１６年から２％近く減少した。
高水準の販売が続いた米国市場でのピークアウト度合いによっては、日本国内の自動車生産に一定の影響が及ぶ可能性はある。（一柳 朋紀）
