オリンピックは将来「アジアの持ち回り」になる!?

©株式会社日本ジャーナル出版/INCLUSIVE株式会社

(C)lazyllama / Shutterstock

(C)Shutterstock

平昌五輪のスピードスケート女子500メートルで金メダルに輝いた小平奈緒選手の所属先は、長野県松本市にある地域医療を担う総合病院の『相澤病院』だ。同病院の小平への援助費は年間で1000万円に達する。

同じく平昌五輪でアルペンスキー女子大回転に出場した石川晴菜選手も、石川県金沢市にある『木島病院』に所属している。2016年から病院の受付事務の仕事をしながらトレーニングに励み、五輪代表の座を掴み取った。しかしながら、所属先の病院は所属選手がメダルを取ったとしても、経営面のメリットはあまりないだろう。

「冬季競技は華やかなフィギュアスケートを除いて、五輪のときくらいしか注目されない競技が多く、選手をサポートしても広告効果はほとんど見込めないため、受け入れる企業や活動資金を援助しようとするスポンサーは少ないのが実情です。冬季競技の選手の多くは、トレーニングとは別に生活の基盤となる所属企業やスポンサー探しをおこないながら競技を続けているのです」(スポーツライター)

今回の平昌五輪でにわかに存在感を増した選手の所属先がある。住宅メーカーの木下工務店などを傘下に持つ『木下グループ』だ。今大会には7名の所属選手が出場したため、見覚えのある人もいることだろう。スノーボード男子ハーフパイプで2度の金メダルを獲得したことのあるショーン・ホワイトと最後まで争い、惜しくも銀メダルに終わった平野歩夢、フィギュアスケート女子シングルの宮原知子、ペアの木原龍一と須崎海羽、アイスダンスのクリス・リードと村元哉中だ。

 

欧米諸国は五輪招致に及び腰?

ところで、資金不足は選手だけではない。五輪自体がそうだ。何より主催する世界の大都市が、資金繰りを考えて五輪招致に及び腰になっている。五輪の将来は大丈夫なのか。

「アジアでは、欧米とは対照的に五輪招致に手を挙げる都市はまだ多くあります。2022年の北京冬季五輪まで、五輪は2大会連続でアジアで開催され、2026年の冬季五輪は札幌が招致を目指しています。実はIOC(国際オリンピック委員会)の主要な収入源である放映権料収入は記録を更新しており、2016年のリオデジャネイロ夏季五輪では、2012年のロンドン大会から12%増の28億7000万ドル(約3000億円)に達しました。2020年の東京大会では、再び記録を更新することが確実とみられています」(同・ライター)

その理由は、大会スポンサーが欧米系企業からアジア系企業に代わっているという影響がある。

「IOCの最高位スポンサーは、化学大手『ダウ・デュポン』など欧米系企業に代わり、中国インターネット通販最大手『アリババ』や日本の『ブリヂストン』『トヨタ自動車』などが名を連ねており、IOCの最高位スポンサー13社のうち、古参の韓国『サムスン電子』と日本の『パナソニック』を含めると5社がアジア企業なのです」(同・ライター)

日中韓の東アジアに加えて、インドやシンガポール、タイなど、好景気を続けるアジア諸国が今後も名乗りを上げていくことになりそうだ。

 

【画像】

(C)lazyllama / Shutterstock