震災で破壊された旧両国国技館（出典：Wikimedia Commons）
生き地獄、犠牲者10万人を超える
大正12年（1923）９月１日、関東地方は前夜来の風雨も次第に収まり、朝にはところどころでにわか雨が降る程度になっていた。午前中には、夏の日差しが雲間からさし始めた所もあった。９月１日は、八朔（はっさく、旧暦８月１日）にあたり、その年の新穀を納める節句で、各地の神社で祭礼が催され、農家では御赤飯などの御馳走を用意して、節句を祝う習わしがあった。子どもたちはお祭りや御馳走を楽しみに、始業式もそこそこに家路を急ぎ、教師たちもニ学期の準備があるものの、この日は土曜日で子どもたちが帰った学校でも、くつろいだ雰囲気があったに違いない。そんな日の正午前、皆が昼食の膳に着こうとしていた時、午前11時58分32秒、神奈川県西部から相模湾さらには千葉県の房総半島の先端部にかけての地下で断層が異常に動き始めた。＜生き地獄＞の予兆である。
関東大震災の大火災の原因を考えるとき、地震発生がちょうど昼食時で火を使う時刻であったことの他に、忘れてはならないのが地震発生時の気象状況である。能登半島近くに台風があった。関東地方は九州方面から進んできた台風の進路をはずれ、直接の影響は免れた。とはいえ、地震発生時刻には、まだ強い風が吹いていた。隅田川の左岸（東）側は当時の区名で、本所区、深川区、右岸（西）側は北から浅草区、下谷区、神田区、日本橋区、京橋区、芝区である。
地震発生後１時間の午後１時では、延焼地域はほとんどない。隅田川の両側に火に手が点々と見える程度である。それが午後４時、午後９時、翌９月２日の午前３時と次第に燃え広がり、翌未明の時点で東京の下町低地（木造密集地帯）の大部分が延焼地域に飲み込まれた。延焼地域の中で火災が鎮火するのは、さらに翌日の３日午前１０時頃だったとされる。その間、当時の東京15区だけでも、地震と火災によって約７万人の人命が奪われ、中でも本所区の被服廠跡（現在の墨田区横網町の震災復興記念館敷地）では４万4000人が大火によって引き起こされた火災旋風によって命を落とした。地震発生から４時間後のことであった。何とも無残である。
関東大震災の関東地方を中心とする犠牲者総数は10万5000人余りに上るとされ、日本の自然災害史上類例を見ない未曾有の大災害であった（犠牲者総数は資料により異なる）。同大震災では、相模湾の海水は激しい動きを示し津波となって沿岸各地を襲った。大島（現東京都）の岡田と伊豆半島の伊東で12m、房総半島の南端布良（めら）付近で９m、三浦半島の剣ヶ崎で６m、鎌倉で３mの高波となって襲来した。伊東では人家300棟以上が洗い流され、熱海では50棟、布良では90棟が流失した。
卑劣な流言飛語と朝鮮人虐殺
情報を遮断された帝都のちまたでは恐るべき暴力が広まっていた。流言ひ語の鬼火がパニック状態の民衆にとりつき、自警団や警察・軍隊の手によって朝鮮人の大虐殺が行われたのである。官憲がデマ情報を公言する中で民衆が起こした蛮行は、都市復興にまい進しようとする政府や東京市（当時）を背後から脅かした。
横浜市内に発生したとされる朝鮮人に関する流言（デマ）は、3つのコースをたどっと東京市内に激流の走るように流れ込んだ。（地名はすべて当時）。
その一は、川崎町を経由して六郷川を渡り、蒲田町、大森町から東京市品川方面へ、その二は、鶴見町、御幸村、中原町を東上して丸子渡船場を越え、調布村、大崎町を経て東京市内へ、その三は、横浜市近郊の神奈川町から西進して長津田村に達し、東北方向に進んで二子渡船場を渡り玉川村から世田谷村と三軒茶屋、渋谷町方面に二分してそれぞれ東京市内へ入った。流言はたちまち膨張して巨大な怪物に成長した。
おびただしい流言はすべてが事実無根であり、一つとして朝鮮人の来襲・井戸への毒流入などを裏付けるものはなかった。
流言は、通常些細な事実が不当に膨れ上がって口から口に伝わるものだが、関東大震災での朝鮮人来襲説は全くなんの事実もなかった、という特異な性格を持つ。このことは、官憲の調査によっても確認されている。大災害によって人々の大半が精神異常をきたしていた結果としか考えられない。その異常心理から、各町村で朝鮮人来襲に備える自警団という自衛組織が自然発生的に生まれたのだ。彼らは暴徒集団化していった。
自警団は町村自衛のために法律で禁じられた凶器を手に武装した。自警団の数は、９月16日の調査によると、東京府、東京市で実に1145の数に上った。所持していた凶器は、日本刀、仕込杖、匕首（あいくち）、金棒、猟銃、拳銃、竹槍などであった。暴力の炎は、朝鮮人の虐殺から社会主義者やキリスト教徒の拘束、謀殺、憲兵大尉甘粕正彦によるアナーキスト大杉栄と内妻伊藤野枝、甥の少年の虐殺へと導火していく。
東京市長も務めた後藤新平（出典：Wikimedia Commons）
内務大臣・後藤新平と壮大な復興計画
立ち昇る猛火は、旋風を巻き起こし、下町の長屋という長屋、「国の顔」として建造された官庁街、馬場先門であたりを睥睨（へいげい）していた赤レンガの警視庁をたちまち崩壊させ、銀座の並木や日本橋の名高い百貨店を灰燼に変えた。無造作に放り出された死体の横で、避難民はふるえ続けた。
混乱を極めた政局は、１日午後５時ようやく山本権兵衛・新内閣の閣僚がそろった。摂政宮（後の昭和天皇）が臨席して親任式が行われたのは午後７時40分であった。場所は赤坂離宮（現迎賓館）が選ばれた。電燈もないテントで蝋燭の明かりを頼りに摂政宮から新閣僚に親任状が手渡された。ここに「山本震災内閣」が誕生した。
大震災・復興担当の内務大臣・後藤新平の胸中には、災害に強い新都市のイメージが澎湃（ほうはい）と湧きあがった。内務省は治安維持、地方行政、土木建築、保健衛生と内政全般を所管する一大官庁である。＜乾坤一擲（けんこんいってき）の大復興を推進する＞と後藤が決意した時、関東地方では朝鮮人虐殺の暴行がまかり通っていた。
親任式を終えた夜、麻布の私邸に籠った後藤は、東京を震災に無防備な帝都に＜復旧＞させるのではなく、抜本的な都市改造を図る＜復興＞こそ目指すべき方向と定めた。そこで４つの「根本策」を立案した。
１、帝都東京を遷都してはならない。２、復興費には30億円が必要。３、欧米最新の都市計画を採用して、日本にふさわしき新都を造営する。４、都市計画を実施するためには地主に対して断固たる態度をとる。（過去において東京の地主は、街が改造された際にも公共の原則を求める犠牲を払わず、不当な利益を得ている）。
復興費の30億円は巨額だ。震災が起きた年の国家予算は13億7000万円だった。国家予算の２倍でも足りない（当時の30億円は今日の国家予算を越える約１７５兆円にも相当する）。巨額な財源を一体どう確保するのか。都市計画を実行する上で、財源問題と並んで行く手を阻む壁となると予想されたのが、４番目の地主の存在であった。
都市を「公共」のスタンスでとらえる後藤は、地主が復興のために一部の土地を提供するのは都市から長期的利益を得る自明の策と見る。だが、一寸たりとも土地を削らせまいと抵抗する地主もいる。その地主を後押しする政治家もいる。
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地租改正は近代日本の経済史における革命だった。これを起点に、絶対的所有権で守られた土地を担保とする金融の仕組みが構築され、土地の商品化が加速した。そこに大震災が襲いかかり、東京の市街地約1100万坪（１坪は約3.3平方メートル）が焦土と化した。焼けてがれきが堆積した被災地を、社会にとって可能性を秘めた「白いキャンバス」ととらえるか、私的所有権という魔物が住む「欲望の曼荼羅」とみなすか。日本は、都市を建設するための思想的「分岐点」に立たされた。後藤は躊躇することなく前者をとった。
帝都復興に狙いを定めた後藤は突き進んだ。４つの根本策を基に「帝都復興の議」を、ひとりでまとめて９月６日の閣議に提案した。
これほど素早く対応できたのは、後藤がかつて東京市長時代に「大風呂敷」と悪態をつかれながらも８億円の都市計画の基本計画案を作成していたからだ。後藤は、復興事業の重大さ「国家百年の計」の重要性を考えて、実行機関の新設を提案した。復興という大プロジェクトを独立的に遂行しえる組織を立ち上げようとしたのである。そこには他の省庁の干渉や省内の部局対立を抑える狙いも含まれていた。
帝都復興は、大公共事業の遂行なのだから、内務省土木局が主体となって総合的な立案がなされるのが自然な形だと思われる。だが土木局は政治利権に縛られる傾向にあった。河川、道路、港湾など事業ごとの個所付けが政治権力と連動して決着する場合が多く、総合的な計画の立案は難しかった。
帝都復興院設置と計画挫折
後藤が打ち出した独立機関、それが帝都復興院である。当初は復興省の創設も考えたが、スケールを落として復興院となった。あわせて、復興院が立案する復興計画を精査して決定する諮問機関「帝都復興審議会」も発足した。委員は山本首相をはじめ10人の閣僚と政財界から選ばれた９人の閣外委員である。
肝心の財源について、後藤は「原則として国費とし、長期の内外債による」と提案した。
閣議で後藤は「帝都復興の議」を説明した。説明が都市計画の具体的な提案に及ぶと、各閣僚は腰を抜かさんばかりに驚いた。この手法こそ「焼土買上復興計画」と呼ばれたものだった。アメリカ人の知友チャールズ・ビアードの助言を受け、前代未聞の「焼土買上復興計画」を策定した。被災地域の土地は公債を発行してすべて買収する。土地の整理を実行したうえで、適当かつ公平に売却し貸し付ける。ドイツのフランクフルトではこの方法で見事な都市計画が進められた。買上の公債発行額は41億円で、国家予算の３倍である。閣僚は「またまた大風呂敷」とあきれ顔だった。焦土をいったん公有にして基盤整備をし、地主に返還する。土地が限度以上に減った分は地価に換算して金を返す、というわけだ。国を事業主体として区画整理を極限まで拡大した方法である。
後藤の復興計画は単に「都市復旧」を目的とするのみならず、「都市改造」まで踏み込んだ大規模な都市計画案であった。実際の事業は、国家予算の削減などにより、最終的には６億円余りに縮小され、当初案の一部実施にとどまり、「復旧」の域を大幅に出るものではなかった。（後藤の壮大な計画は挫折したのである）。だが、運河・道路・土地区画整理・橋梁・公園などに、近代的な都市計画方式を初めて導入した「帝都復興事業」は、大正12年（1923）から昭和５年（1930）まで実施され、その成果は後の戦災復興計画に影響を与えた。
復興事業の成果と遺産
帝都復興事業の主な成果を見てみる。
１、 区画整理による都市改造
震災による焼失区域1100万坪の全域に対する区画整理を断行した。これは世界の都市計画史上、例のない既成市街地の大改造である。この結果、密集市街地の裏宅地（道路に面していない宅地）や畦道のままの市街化した地域は一掃され、いずれも幅４m以上の生活道路網が四通八達し、小公園も配置された。同時に上下水道、ガスも整備された。
２、 街路・橋梁・運河の整備
昭和通り、大正通り（現靖国通り）、東西・南北二大幹線として多数の幹線道路が新設された（蔵前通り、清澄通り、浅草通り、三ツ目通り、永代通りなど）。それまでの東京の街路は悪路で有名であったが、帝都復興事業によって近代的な舗装が実施され、舗装技術が初めて確立した。また歩車道の分離、街路の緑化が一般化するのもこの時からである。近代街路の設計思想が日本で確立するのは帝都復興事業によってである。
帝都復興事業によって隅田川には駒形橋、蔵前橋、清洲橋など風格のあるデザインをした橋梁が新設された。一方、小名木川、築地川など河川運河は水運のため拡幅された。
江戸幕府の軍事上の政策から隅田川に架けられた橋は両国橋、新大橋など数が少ない。明治政府は橋の懸け換えはしたものの、新設を怠っていたため、関東大震災の際、住民避難が出来ず、死者を増やす原因になった。このため、帝都復興事業では隅田川の橋梁の新設が重視された。しかも、そのデザインは戦後の橋梁よりも数段すぐれている。
３、 公園の新設
明治以来の公園は日比谷公園の新設を除けば旧来の寺社境内を転用したものであった。（上野公園、芝公園など）。帝都復興によって三大公園（隅田公園、錦糸公園、浜町公園）と52の小公園（小学校に隣接させる）が新設され、御料地・財閥の寄付により公園がつくられた。（猿江恩賜、清澄庭園など）。
この結果、旧東京市における公園のストックは飛躍的に向上した。これは帝都復興事業が実施されなかったらその外周部の市街地と比較すると明らかである。
４、 公共施設の整備と不燃建築
中央卸売市場が新たに整備された。築地の海軍跡地には江戸以来の日本橋魚河岸が移転し、神田には青果市場がつくられた。モダンな同潤会アパートが建てられた。日本にアパートメント（中層集合住宅）という建築スタイルと市民の生活スタイルを意識させた。
復興院疑獄事件
政府や財界の指導者たちは、大震災は天罰であるという「天罰論」を広く流布し、「国民精神の作興」を強調しながら、震災という異常事態をのりきっていくために復興計画を急いだ。大災害の整理と復興計画の中心にあったのが言うまでもなく帝都復興院であった（以下、松本清張編「疑獄 １００年史」を参考にする）。
被災民のために復興という重要な使命を果たさなければならない復興院が、被災者を尻目に汚職の役所と化し、土地の売買を通じて大仕掛けの贈収賄をおこなっていたのである。「田園都市会社事件」ともいわれ「15万円運動費、３万円選挙費、２万円機密費」の金額が動いたとされるこの疑獄の渦中にいたのが、復興院整地部長・稲葉健之助、同土木部長・太田圓三（自殺）、同整地部庶務課長・宮原顕三などであったとされる。ことは、前日本橋区区会議員の市原求が社長で、復興院補償金審査委員長の星野錫や渋沢秀雄らを取締役とする田園都市株式会社が、府下荏原郡洗足に所有していた約30haの土地と国有地の浅草蔵前高等工業高校敷地約４haを、震災の年12月に無条件で交換したことから始まる。
ところが、年が改まって２月、この会社は交換した蔵前の土地を政府に240万円で買い上げるよう求め売買契約が成立したが、その陰で稲葉らが奔走した。２万円の機密費は稲葉に、宮原には選挙資金として３万円が会社側から贈られて来た。宮原の陳述によれば「蔵前地所の功労金」である。
この贈収賄事件が発覚したのは、大地震発生から数年経った大正15年（1926）頃になってからである。事件に関連して、復興院は「涜職（とくしょく）人間」の集団ともいわれたほど火事場泥式に大きく金儲けの機会を狙っている者が多かったという。（「法律新聞」）。復興院は「百鬼夜行」ではなく「百鬼昼行」の役所と化して、稲葉健之助ら15人は、業務横領、贈収賄、涜職のかどで起訴された。復興院疑獄事件は、「土地転がし」を主な手口としていた。
参考文献：「関東大震災」（武村雅之）、「後藤新平 日本の羅針盤となった男」（山岡淳一郎）、「関東大震災」（吉村昭）、東京市政調査会「都市問題」（昭和５年４月１日）、「東京都の歴史」
（つづく）
