気象庁速報より早く ソニーセミコン、独自の地震予測システム 菊陽町拠点に先行導入

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 ソニーの半導体子会社、ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング(菊陽町)は、本社がある熊本テクノロジーセンター(TEC)で独自の地震予測システムの運用を4月から始めた。熊本地震の教訓を生かし、被災軽減につなげる狙い。

 TEC敷地内と熊本地震を引き起こした活断層がそばにある西原村役場に地震計を3台ずつ設置。それらをネットワーク化して、初期微動(P波)を捉えてデータ解析した上で、主要動(S波)の大きさを予測する。

 震度5程度より強い揺れが来そうだと判断すれば、半導体生産で極めて重要で高額な露光装置をS波が到達しないうちに緊急停止。内部のレンズやウエハー(基板)などの損傷を防ぐ。

 熊本TECは地震の影響で露光装置を含む設備や建屋が被災し、完全復旧に3カ月半を要した。今後、本震並みの揺れが再び起きても2カ月以内に完全復旧できるようBCP(事業継続計画)の見直しを進めており、地震予測システムの導入もその一つ。

 同社は「気象庁の緊急地震速報では熊本地震のような直下型には間に合わない」としており、同様のシステムを本年度、長崎、鹿児島、大分などの各TECにも順次導入予定。今後、各TECのシステムをネットワーク化し、広域で予測できるようにする方針。(川崎浩平)

(2018年4月17日付 熊本日日新聞朝刊掲載)

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