5月1日、ジョン・レノンやレッド・ツェッペリンのジミー・ペイジが愛用したエレキギターで知られる楽器メーカーのGIBSON BRANDS, INC.（DUNS:15-200-8538、米テネシー州、以下、米ギブソン）が、米国裁判所に連邦破産法第11条（民事再生法に相当）を申請した。負債は最大5億ドル（約550億円）に上るが、債権者の69％以上が再建に同意しているという。
米ギブソンの破綻を受け、国内外の関係先への影響が注目されている。米ギブソンの100％出資会社であるGibson Holdings, Inc.（米テネシー州）が54.6％を出資する音響機器メーカーのティアック（株）（TSR企業コード:290227933、東京都、東証1部）は2日、「ギブソングループとの資金面での取引、金銭的な保証等はなく、独立した運営を行っている」とリリースした。
GW明けの7日、ティアックの担当者は東京商工リサーチ（TSR）の取材に、「米ギブソンの（ティアックに対する）出資分が変更になる話は今のところ聞いていない」と述べた。
また、2012年1月に米ギブソンと資本・業務提携を締結していたオンキヨー（株）（TSR企業コード:576419524、大阪府、東証JASDAQ）は5月2日、「2017年11月より米ギブソンがオンキヨー株の売却を進め、2018年3月1日時点の保有比率は3,600株（発行済株式の0.00％）となっている」旨をリリースしている。
この他、国内の関係法人では、（株）GIBSON GUITAR CORPORATION JAPAN（TSR企業コード:297044150、東京都、以下ギブソンジャパン）が確認される。5月7日現在のギブソンジャパンの商業登記簿では、同社の代表取締役はオンキヨー社長の大朏宗徳氏。この点について、オンキヨーの担当者は7日、TSRの取材に対し、「オンキヨーはギブソンジャパンに出資していない。大槻（オンキヨー社長）と吉田（和正オンキヨー取締役）は、2017年11月にギブソンジャパンの取締役を辞任した。登記事項の変更はギブソンジャパン次第だが、今後なされると思う」とコメント。米ギブソンの経営破綻の影響はないことを強調した。
米ギブソンは、楽器製造からアンプやスピーカーなどの音響機器に扱い品を広げていたが、過剰な債務が経営を圧迫していた。
（東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2018年5月8日号掲載予定「SPOT情報」を再編集）
