総合商社7社の金属関連部門17年度連結決算、資源価格上昇で大幅増益

鉄鋼製品なども健闘

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 三菱商事、三井物産、住友商事など総合商社7社の2017年度連結決算が8日出そろった。各社の金属関連部門業績は、鉄鉱石や石炭、非鉄金属など資源価格の上昇に加え、鋼材などの販売増もあり、軒並み増益となった。

 7社はいずれも国際会計基準(IFRS)を採用している。連結純利益では、三菱商事(金属)が前期比1・7倍の2610億円となったほか、三井物産(金属資源)も同1・7倍の2576億円を計上した。

 三菱商事は原料炭、三井物産は鉄鉱石の価格上昇が寄与。加えてチリに権益を持つ銅事業の好調も利益を押し上げた。

 伊藤忠商事(金属)は鉄鉱石の価格上昇などで純利益が1・8倍に増加。

 銅事業に強い丸紅(金属資源)も3・3倍の大幅増益となった。非鉄金属では銅のほか、ニッケルや亜鉛の価格も上昇基調をたどった。これを追い風に住友商事(資源・化学品)も前期の赤字から620億円の黒字に転換した。

 鋼材や非鉄金属製品など『非資源』の健闘も目立った。三井物産(鉄鋼製品)は純利益が247億円と前期の2・2倍に増加。住友商事(金属)も同2倍の202億円に増加した。

 資源価格の上昇だけでなく、鉄鋼製品事業の好調も収益増に大きく貢献した格好だ。