三菱商事、三井物産、住友商事など総合商社７社の２０１７年度連結決算が８日出そろった。各社の金属関連部門業績は、鉄鉱石や石炭、非鉄金属など資源価格の上昇に加え、鋼材などの販売増もあり、軒並み増益となった。
７社はいずれも国際会計基準（ＩＦＲＳ）を採用している。連結純利益では、三菱商事（金属）が前期比１・７倍の２６１０億円となったほか、三井物産（金属資源）も同１・７倍の２５７６億円を計上した。
三菱商事は原料炭、三井物産は鉄鉱石の価格上昇が寄与。加えてチリに権益を持つ銅事業の好調も利益を押し上げた。
伊藤忠商事（金属）は鉄鉱石の価格上昇などで純利益が１・８倍に増加。
銅事業に強い丸紅（金属資源）も３・３倍の大幅増益となった。非鉄金属では銅のほか、ニッケルや亜鉛の価格も上昇基調をたどった。これを追い風に住友商事（資源・化学品）も前期の赤字から６２０億円の黒字に転換した。
鋼材や非鉄金属製品など『非資源』の健闘も目立った。三井物産（鉄鋼製品）は純利益が２４７億円と前期の２・２倍に増加。住友商事（金属）も同２倍の２０２億円に増加した。
資源価格の上昇だけでなく、鉄鋼製品事業の好調も収益増に大きく貢献した格好だ。
