鉄鋼新聞社調べによる主要鉄鋼メーカー６０社（流通企業など除く）の２０１８年３月期（一部１７年１２月期）の業績ランキングがまとまった。本業の収益力を表すＲＯＳ（売上高経常利益率）は、丸一鋼管が１４・７％で、１７年３月期に続きトップだった。モリ工業、日本精線の２社が経常利益の過去最高を更新した。

　１７年度は、鋼材需要が国内外で堅調に推移。原料高などで鋼材販売価格も下期以降、上昇基調となった。こうした事業環境の中で、業績が伸長する企業が目立った。売上高では全体の９割強に当たる５６社が増収。経常損益では全体の６割が増益（黒字転換を含む）となった。

　６０社の合計売上高は約１７兆５千億円で、１６年度に比べ２兆２千億円増加。販売数量の増加や価格の上昇を反映した形だ。

　高炉メーカーは、生産・販売が好調だったほか、原料価格が上昇したものの製品価格への転嫁がある程度進んだことで業績が大幅に回復。黒字転換した神戸製鋼所を含め４社ともに経常益が増加した。

　特殊鋼専業メーカーは、高収益を維持したものの、原料スクラップなどの価格上昇もあって、経常益では３社が増益となった一方、２社が減益となり、明暗を分けた。ステンレス専業メーカーは製品価格上昇によるマージン拡大が寄与し、専業３社ともに経常益が増加した。

　一方、普通鋼電炉メーカーは、下期以降の鉄スクラップ高が逆風となり苦戦が目立った。販売価格改善の遅れなど小棒メーカーを中心に５社が経常減益。３社が経常赤字となった。

　売上高ランキングを見ると、１位の新日鉄住金から１０位の日本製鋼所まで顔ぶれは前年と同じだった。経常益は、前回は圏外だった神戸製鋼所が３位に復帰したほか、前回１７位だった日新製鋼が９位に入るなど、入れ替えがあった。

　ＲＯＳでは、トップの丸一鋼管から７位の大和工業までが１０％超だった。５％超の企業は２９社で、前年の２５社に比べ４社増加した。経常損益が黒字だった５４社の平均ＲＯＳは５・８％。

ＲＯＥトップは高砂鉄工

　ＲＯＥ（自己資本利益率）ランキング（上場企業）は、高砂鉄工が１６・１％でトップ。前年に比べ約４ポイント低下したが、２年連続で首位となった。前年に計上した一過性利益がなくなったものの、本業の収益増で最終益の減少を小幅にとどめ、高水準のＲＯＥを維持した。

　２位以下は、日本金属、新日本電工（１７年１２月期）、日本冶金工業、モリ工業、日本精線の順。１０％超は８社、５％超は３０社で、いずれも前回（各３社、２２社）を上回った。全４２社の平均は６・７％（前回は５・５％）だった。