主要鉄鋼企業の２０１８年度賞与（鉄鋼新聞社調べ）が７日までに出そろった。１７年度業績の回復傾向を反映して、増額となる企業が目立った。一方で、業績回復が遅れた普通鋼電炉、鋼板単圧などは減額が目立ち、業績によって明暗が分かれる結果となった。
調査した５０社のうち、６割強に当たる３２社が１７年度比で増額となった。賞与額（規準ベース）が１５０万円を超えたのは１７社で、１７年度の１０社から大幅に増えた。業績連動方式を採用する企業が多い中、回復傾向が著しかった１７年度業績を反映した形だ。
高炉メーカーは４社すべてが増額。いずれも業績連動方式を採用しており、増益となった１７年度業績を反映して、増額幅は１５万～４８万円となった。ＪＦＥスチールは、賞与算定のベースとなる損益が下限を下回り別途協議で決めた１７年度に対し４８万円の大幅増。
業績好調が続いた特殊鋼・ステンレス専業メーカーも増額が相次いだ。全１０社のうち９社が増額。新日鉄住金ステンレス（２００万円）、日立金属（１６９万６千円）、大同特殊鋼（１７５万円）など６社が１５０万円超だった。
普通鋼電炉メーカーは業績回復が遅れているところが多く、業績によって増減が分かれた。調査した９社のうち増額は４社にとどまり、６社が横ばいないし減額となった。
高炉、電炉以外の業種では業況や企業業績によって増減が分かれた。増額が目立ったのは鋼板加工、線材加工、建材加工など。これに対し鋼板単圧、鋼管は業績によって増減に違いが出た。
