マーケティングリサーチの富士経済は、次世代自動車の市場動向を調査し、「１８年版ＨＥＶ、ＥＶ関連市場徹底分析調査」としてまとめた。２０３５年の世界市場はハイブリッド自動車（ＨＶ）が１７年比２倍の４２０万台、プラグインハイブリッド自動車（ＰＨＶ）が同比３１・１倍の１２４３万台、電気自動車（ＥＶ）が同比１４・８倍の１１２５万台に拡大すると予測。ＨＶはＥＶシフトの影響で成長率が緩やかになるが、ＰＨＶ、ＥＶは欧州や中国市場がけん引し、大幅に増加すると予測している。
現状の次世代自動車市場は、ＨＶが市場の伸びをけん引しているが、今後はＥＶシフトが進み、ＨＶの伸びが緩やかになるとみている。ＰＨＶとＥＶは２５年以降に伸びが加速し、拮抗しながら市場をけん引すると予測した。
地域別では、日本市場は当面ＨＶが主流になるとみられ、ＰＨＶ、ＥＶは自動車メーカーの商品構成の主軸がＨＶから切り替わるタイミングで何らかの購入補助が開始されると予想し、３０年以降はＰＨＶとＥＶの販売比率が高まると予測した。北米市場はＺＥＶ（ゼロ・エミッション・ビークル）規制により、自動車メーカー各社がＰＨＶ、ＥＶの販売に注力するため、伸長するとみるが、ガソリン安から内燃車の需要も継続し、３５年のＰＨＶ、ＥＶの販売比率は北米市場の１７・６％にとどまると予測。
欧州は環境規制と補助金でＰＨＶとＥＶが伸長し、先進国での需要が増加する見通し。３５年のＰＨＶとＥＶの販売比率は２７・４％と予測するが、南欧や東欧では内燃車需要が中心とみる。中国は電動車産業を育成し、自動車メーカーの商品競争力を高めている。当面は外資系自動車メーカーの合弁規制を緩和してＥＶシフトを展開する構えだが、自動車メーカーの育成と電力の供給や電力設備、充電設備などを整備し、内陸部まで需要を拡大させるには今後１０年以上かかると予測した。アセアン・東アジアは、富裕層向けの高級ＥＶや、都市交通の手段としてのコンパクトＥＶの需要が期待できるが、当面は電力供給などインフラ整備が課題になると予測した。
