「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の世界文化遺産登録を前に、長崎市や長崎商工会議所などでつくる同市ブランド振興会は２５日、新たな土産品の開発やＰＲ方法について考える勉強会を同市内で開き、食品業者らが参加した。
講師を務めた長崎国際観光コンベンション協会の担当者は、同市を訪れた観光客の消費動向について説明。飲食・娯楽費などは増加している半面、土産品の購入費はほぼ横ばいで推移していることを指摘。消費を伸ばすには、スマートフォン向けモバイル決済システムの導入や、多言語による情報発信などが重要とした。
参加者らは２グループに分かれて土産品の開発について意見交換。「ＱＲコードをつけて、遺産が持つストーリー性を深く伝えられる商品が必要」などの声が上がった。
