加納久朗（ロンドン支店長時代、提供：高崎氏）
非常事態でのロンドン支店長
昭和12年（1937）７月７日に勃発した日華事変は日中戦争の導火線となった。同年12月には南京、翌13年には広東さらには武漢の占領に戦線が拡大し泥沼化した。国内では軍備充実のため挙国一致の体制が叫ばれ、国家総動員法が公布された。大蔵省（現財務省）、日銀、横浜正金銀行の財政金融３者は緊密な連携を樹立して非常事態に対処することを余儀なくされた。日英関係の亀裂は50歳の横浜正金銀行ロンドン支店長・加納久朗（ひさあきら、子爵）にも重くのしかかった（リベラリスト加納はイギリスをこよなく愛した）。
式部長官・子爵・松平慶民（よしたみ）は、昭和12年９月３日付の加納宛書簡で「此度の（日華）事変に付ては適当なる言葉を見出さざるに付何も申さず、只々（ただただ）あきれる位のものに候」と書き、９月21日付の書簡では、「御附武官などの言より察するにインテリ若手軍人に於ても日英提携は双方の利益なり、然るに英国側の方、より多き利益を得る故、日本が相当我慢をするも英国側より折れ来るならむ、財政の方はドウニカ成るだろう、と申す考え方の様に有之候（これありそうろう）」と伝えている。
同年５月、昭和天皇の弟宮・秩父宮雍仁（やすひと）親王が天皇の名代として、イギリス国王ジョージ６世の戴冠式出席のためロンドンをご訪問された。ロンドンでの秩父宮接遇役を務めたのが横浜正金銀行ロンドン支店長加納久朗だった。
人脈活用とメディア対応
イギリス国内で日本製品に対するボイコット運動が起こった。クリスチャンである加納は一計を案じアングリカンチャーチ（英国国教会）総本山のカンタベリー大僧正に宛て「日本品ボイコットに対して慎重なる配慮を祈念する」との親書を奉呈している。同時に日本の経済的立場をロンドンの政財界で昼夜を惜しんで説明して回った。イギリス側が極東情勢を冷静に理解するよう求めることも忘れなかった。「大阪朝日新聞」の昭和12年（1937）10月20日付の記事は「英の邦品抑制が我対支進出に拍車、英国王立国際問題研究会で加納正金支店長日本の立場を闡明（せんめい）」との見出しを掲げ、加納が以下のように語ったと報じている。
「重工業に転換せんとする日本にとり市場ならびに原料獲得のため北支が必要なること、および共産主義を防止せんとすれば日本は国防線を北支まで拡張せざるを得ぬが、これは恰（あたか）もイギリスがその国防線をラインにありとしているのと同様である。これらは日本の膨張力の発露の表現であって日本はこれを平和手段によって達成せんとしたが支那の抗日政策で日本の意図は遮（さえぎ）られた。さらに日本の支那進出に拍車をかけたものはイギリスで、日本商品が海外にのびんとすると、イギリスは常にその抑制策を講じ、日本を支那に向けしめた。この事態は好むと否とに拘らず認めるべきであろう」。
イギリスにとっての利益線がライン川にあるのと同様に、日本にとっての利益線は華北にあるのだとして、防共の観点から日中対立を説明している。それ以前の数年間、帝国内での保護貿易に傾斜したイギリスとの間で、日本は貿易摩擦を経験してきたが、そうした過去をイギリス側に思い出させようとしている。久朗は単なる対英宥和派ではなかった。彼の対英説得（メディア対応も含む）に感激した重要人物の中に首相・近衛文麿がいた。近衛は久朗に電報を打ち「邦家の為ご尽力感謝に堪えず今後もよろしくお願い申し上げる」と謝意を送った。
政府首脳部への極秘電
第一次近衛内閣の文部大臣・厚生大臣であった木戸幸一宛ての加納書簡に注目したい。久朗が遠くロンドンに暮らして軍部の横暴に危機感を募らせ日英関係の改善に心を砕いていたことが明確に伺えるからである。木戸と加納は頻繁（ひんぱん）に私信をやりとりしており＜極秘電＞も少なくない。英文でカモフラージュしたとみられる書簡もある。昭和13年（1938）４月12日付の私信に注目したい。
「木戸大兄、加納久朗（横浜正金銀行ロンドン支店支店長（支配人））
日支平和は、よき人生観と確たる哲学を有する大政治家のみ出来ることだ。軍人には出来ぬ。宜敷（よろしく）頼むぞ」。加納は国際決済銀行経済顧問ヤコブソン博士の「日中戦争観」をタイプに打って書簡と共に木戸に送っている。同文のタイプ印書は、近衛文麿・吉田茂・大久保利賢（横浜正金銀行頭取）にも送られた。
同年８月13日付の書簡は伝える。
「木戸大兄 加納久朗
蘇満国境事件が拡大しなかったのは誠に幸いなことであった。御尽力を深謝する。
漢口攻略を以て是非一段落つけねばならぬ。軍人だって日本の実力が分かったことだろうと思うし、そう無茶をやって過去30年間に築き上げた日本の経済的地位を逆転させる様なことは望まないと信ずるから、漢口を以てstatesmanlikeな態度を以て戦を打切り、速かに建設的計画に入って貰い度い。近頃の日本は小技術者集合体だ。Wisdomのある大政治家乃至実業家の力が全くない。小智慧ばっかしでは国家を動かし、国際生活の仲間入りは出来ぬ。北支、中支の幣制だの、第三国利権通商の妨害だの見ては居られぬ。全て小智慧者のやることだ。
北支中支には実業界の大人物、例之（たとえば）、深井英五氏、児玉謙次氏、平生釟三郎氏、中根貞彦氏と云う様なはっきりした人生観を持った、そして斯界の権威者を出して貰いたい。そして大所高所から大ざっぱにずばりずばりと処理して貰いたい。門戸開放、機会均等と云うからには、約束通りそれを実行して支那に於ける真の共存共栄をやらねばいかぬ。大阪辺りの商人工業家中には、支那に於ける英国の商権発展を阻止することが日本の進出になる様に云う奴もあるが、それはほんとうの目先の議論で、大局そんなものではない。
宇垣外相と『クレギー』（Sir Robert Craigie）大使との日英交渉により、そばから日英間の案件を片付けることは緊要だ。英国と戦って日本の国運をもう一度賭すると云う様な出鱈目（でたらめ）な考えの無い限りは、絶対に日英協調で行くべきだ」。
駐英大使（後に首相）吉田茂は対英米開戦阻止を工作した（出典：Wikipedia）
駐英大使・吉田茂のパートナー
駐英大使・吉田茂の無二のパートナーが久朗だった。「評伝 吉田茂 中」（猪木正道）から一部引用する。「吉田大使が英国側を説得するため日本の国内事情を持ち出しているからには、機密（外交覚書）の漏洩は文字通り生命とりになる惧（おそ）れがあった。吉田茂は機密の保持が日英会談の成否を左右するものと考え、この件に関する文書は一切大使館員に見せず、自分一人で処理していた。
ある日、吉田大使はプロトコール役（儀典担当役）の三宅喜二郎外交官補に、机上の書類を整理するよう命じて帰宅した。三宅官補が雑然とした書類を整理していると、吉田大使の「覚書」が見つかってしまった。寺崎二等書記官がこの書類について質問した時、吉田大使はびっくり仰天したといわれる。そのうちどこから漏れたのか「モーニング・ポスト」紙に、日英会談の記事が出た。その時も、吉田大使は跳び上がるほど驚き、早速、大使は（交渉相手の）サー・Ｒ・クレイギーに対し「私の意見では、本国政府と一切を相談するため、私自身ができるだけ目立たないような形で日本に帰る時まで完全に機密を保持するのでなければ、到底成功の見込みはありません」と英国側も機密の完全な保持に努めるよう申し入れている。
昭和11年（1936）12月７日クレイギーは「大使の率直な話しぶりは、もし漏洩が起こった場合に文字通り致命的となりうるから、この会談は東京へ公電で伝えないよう提案する。この記録の写しを『機密親展』としてサー・Ｒ・クライブ大使のもとへ個人的に届けるのが精一杯と思う」という意見を書いた。このタイプライターで打った記録には、肉筆で次のような註がついている。
「漏洩に関しては、吉田氏は本人自身が考えているほど機密保持に熱心でなかったように思えてならない。『モーニング・ポスト』の記事を書いた記者は、日本大使館の晩餐会で、（大使館員ではない）有力な日本人からこの情報を得たと称している」。
右の「有力な日本人」というのは、当時横浜正金銀行ロンドン支配人として、英国政・財界で高く評価されていた加納久朗子爵ではなかったかと推測される。加納子爵は吉田大使にきわめて近い親英派の自由主義者で、金融・経済問題について大使の顧問格であった。恐らく大使館の晩餐会で、加納子爵は持前の磊落（らいらく）さから、日英接近工作について言及したのであろう。
吉田大使の日英接近工作は、ネヴィル・チェンバレン蔵相とウォレン・フィッシャー大蔵次官との２人を中心として進められたが、その背後には日英双方あわせて３人の重要人物がいた。英国側は言うまでもなくリース＝ロス大蔵省顧問であって、彼を中国に派遣して、幣制改革を推進させるという案に吉田茂が重要な役割を果たした。日本側の人物は「モーニング・ポスト」への漏洩問題で記者の取材源になったのではないかと推測される横浜正金銀行支配人の加納久朗子爵である。加納子爵は４分の１世紀近くイングランド銀行総裁の任にあったモンタギュー・ノーマンとも親交があり、吉田大使と英国金融界とのパイプ役となっていた。
英米協調派の敗北
昭和13年（1938）の近衛内閣による「爾後（じご）中国の国民政府を相手とせず」との「大失態」（久朗）の声明により日本外交は混迷の度を深め国際的孤立化の瀬戸際に立った。日本の政界や軍部の支配層の中にはドイツやイタリア（フアシスト国家）と手を結ぼうとする勢力が台頭してきた。外交官・吉田茂は中国問題について強硬派ではあったが、英米との決裂は絶対に避けるべきである、とする英米協調派であった。吉田と共同歩調をとったのが国際経済人加納久朗であった。
「外交と金融とはその性質を同じうする。いずれもクレディット（信用）を基礎とする」。吉田茂が久朗に贈ったことばである。昭和14年（1939）10月、吉田茂は駐英大使を免職となり同年暮に帰国した。以後、彼は特別の役職には就かなかった。岳父牧野伸顕などを通して宮中内部や政界に働きかけ、日独伊三国同盟を阻止するため英米派として活動した。陸軍大将・宇垣一成を首班に擁立しようとした行動もその一環であった。一方、ロンドンに残った久朗はイギリス政財界人との接触を深めていった。吉田の駐英大使時代には共にイギリスの親日派に働きかけ、吉田の帰国後はイギリス政財界の動静を書信によりしきりに通報している。帰国した吉田は「自由主義者」として身柄を拘束される。
昭和15年（1940）８月下旬から、ドイツはロンドンに猛烈な爆撃をくわえた。特に９月８日夜からの爆撃は激しいものであった。横浜正金銀行ロンドン支店の近くにも数発着弾したが被害は軽微で済んだ。同年11月24日、英米協調・戦争回避を訴え続けた元老・西園寺公望が他界した。享年90歳。西園寺は国葬をもって遇された。作家永井荷風は「怪しむべきは目下の軍人政府が老公の薨去（ルビこうきょ）を以て厄介払いとなさず、かえって哀悼の意を表し国葬の大礼を行わんとす。人民を愚にすることも又甚だしというべし」と批判している。（「断腸亭日乗」昭和16年11月27日）。
昭和16年（1941）12月８日、日本国内では朝７時、ラジオ放送が臨時ニュースで「帝国陸海軍は今８日未明西太平洋に於て米英軍と戦闘状態に入れり」と報じた。朝６時過ぎに内大臣・木戸幸一は侍従武官から電話で起こされて、海軍がハワイを攻撃したことを知らされた。「11時40分より12時迄、（天皇陛下に）拝謁す。国運を賭して戦争に入るに当りても、恐れながら、聖上の御態度は誠に自若として些（いささか）の御動揺を排せざりしは真に有難き極なりき。宣戦の大詔（たいしょう）は渙発せられたり」（「木戸幸一日記」）。久朗は前日まで日英の開戦を回避させようとイギリスの有力者に果敢に働きかけた。彼の懸命な努力も水泡に帰した。
「私のロンドン記録（My London Records）」（加納追想録、原文英文）で久朗は記す。
「1941年12月８日月曜日は悲劇的な日であった。日本と英国の間に戦争が勃発した。私はプリンセスゲートの自宅マンションを午前７時に出て９系統のバスに乗りシティ（金融街の勤務先）に向かった。私はオフィスに着くや否や、10人の日本人部下を部屋に呼んで、この時期の最も重要なことは『健康と品位だ』と全員に伝えた。私は英国人の部下や使用人（併せて60人、30人は既に軍隊に入隊していた）に『極端に悲しい事態が、私に意に反し、また私の動きに逆行して発生してしまった』と伝え、彼らに過去の友情や支援に感謝し、平和な時が早く戻るよう祈りたい、とも伝えた」
太平洋戦争突入後、横浜正金銀行のニューヨーク、サンフランシスコ、ロサンゼルス、シアトル、ホノルル、ボンベイ、カラチ、カルカッタ、シドニーの各支店が閉鎖された。ロンドン支店はドイツの対英攻撃と対日資産凍結により国際金融の中心地から外れて機能しなくなった。加納は敵国人としてイギリスの強制収容所に入所させられた。
（参考文献：千葉県一宮町教育委員会蔵「加納家史料」、拙書『国際人 加納久朗の生涯』、『吉田茂書翰追補』（（財）吉田茂国際基金）、国立歴史民俗博物館資料）
（つづく）
