静岡市清水区にクリエイティブ向けドローンスクールが7月開校。受講生の募集を開始

日本ロボット株式会社は、2018年7月3日に「ドローンセンター静岡」を2018年7月3日に東海テクノ株式会社内にて開校した。開校にあたり受講者の募集も開始している。

ドローンセンターでは、ドローンを知らない人もドローンを知っている人も最初に講じる内容は“知識”、“法律”、“マナー”で、それを踏まえた上で専門的かつ実践的な知識と技術が習得できるとしている。きちんと空撮の事を理解して欲しいからこそ、順序を追って学べるカリキュラムとなっているという。

「NRC技能認定 クリエイティブコース」では、無人航空機/UAVについての基礎から実践的な応用までを座学講義、屋内外での操縦実習、技術講習をDJI社Mavic、Inspireの2機種と一眼レフカメラ、編集ソフトを使って合計4日間で学ぶ。

ドローンを人口集中地区や目視外飛行、空港周辺、夜間などに飛行させる際は、改定航空法に基づき国土交通省の飛行許可申請が必要だが、飛行場所や時間、機体の性能や飛行実績などを判断する手続きがあるため、許可までに多くの時間を要する。これに対して同講座修了者は、国土交通省の飛行許可申請時の必要提出書類が一部免除される「NRC技能認定証明証」を取得でき、手続きの簡略化を図ることが可能。

併せて、ドローンの基礎的な知識、技術を短期間で習得することを目的とした方を対象とした「NRC技能認定テイクオフコース」も開講。法律と安全管理に重点をおいた座学講習と10時間の操縦実技講習を2日間で学ぶ。コース概要は以下の通り。

(以下、プレスリリースより引用)

■クリエイティブ平日4日間コース(毎週火曜日~金曜日までの4日間連続)

学科講習(2時間)、実技講習/操縦(10時間)、実技講習/撮影(3時間)、実技講習/編集(6時間)、自由講習/選択(3時間)

このコースではドローン=無人航空機/UAVを使って空撮を行い、オリジナルの動画を作ることを目的としており、ドローンの歴史から概要、気象、電磁波、飛行計画、安全管理、関連法規のほか、操縦技術について学んだ後、実際に空撮を体験して、撮影の基礎知識、動画制作を行うための基本的な内容を学べる合計4日間の受講プログラムです。自由講習では苦手な部分の反復やもう少し詳しく知りたい事などを選択して学習することが出来ます。

※使用機体はDJI社MavicPRO/屋内、inspire/屋外
※撮影用カメラはEOS-KISS、編集ソフトはAdobeCC製品を無料貸出
※受講料には、講習費用、テキスト費用、施設使用料、ドローンレンタル費用、筆記・実技試験費用が含まれる

料金:98,000円(通常価格146,000円)

■クリエイティブ土日コース(スタートから3か月以内の土日で受講)

学科講習(2時間)、実技講習/操縦(10時間)、実技講習/撮影(3時間)、実技講習/編集(6時間)、自由講習/選択(3時間)

このコースではドローン=無人航空機/UAVを使って空撮を行い、オリジナルの動画を作ることを目的としており、ドローンの歴史から概要、気象、電磁波、飛行計画、安全管理、関連法規のほか、操縦技術について学んだ後、実際に空撮を体験して、撮影の基礎知識、動画制作を行うための基本的な内容を好きな土日に通いながら学べる受講プログラムです。自由講習では苦手な部分の反復やもう少し詳しく知りたい事などを選択して学習することが出来ます。

※使用機体はDJI社MavicPRO/屋内、inspire/屋外
※撮影用カメラはEOS-KISS、編集ソフトはAdobeCC製品を無料貸出
※受講料には、講習費用、テキスト費用、施設使用料、ドローンレンタル費用、筆記・実技試験費用が含まれる

料金:148,000円(通常価格186,000円)

■テイクオフ1日間コース(毎週火曜日、土曜日開催)

学科講習(2時間)、実技講習/操縦(4時間)

無人航空機/UAVの概要から、気象、電磁波、安全管理、関連法規のほか、ドローンを飛行させる為の安全管理における基礎知識、安全に飛行させるための基礎技術を1日間で学科講習、実技講習を通して学びます。

※修了後、認定申請には10時間以上の飛行記録の提出が条件となります。

料金:39,000円

■テイクオフ2日間コース(毎週火曜日と水曜日、土曜日と日曜日開催)

学科講習(2時間)、実技講習/操縦(10時間)

無人航空機/UAVの概要から、気象、電磁波、安全管理、関連法規のほか、ドローンを飛行させる為の安全管理における基礎知識、安全に飛行させるための基礎技術を2日間で学科講習、実技講習を通して学びます。

※受講料には、講習費用、テキスト費用、施設使用料、ドローンレンタル費用、筆記・実技試験費用が含まれる

料金:58,000円

© 株式会社プロニュース