ジャパネット 売り上げ全額を被災地に寄付　１３日販売の防災４商品分

　通販大手ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）は、１３日にテレビショッピングなどで販売する防災用品の売り上げ全額を、西日本豪雨と大阪府北部地震の被災地に寄付する。被災地支援プロジェクトの一環で、災害への備えにつなげてもらう狙いもある。
　販売する防災用品は、サバイバルフーズ（缶詰の非常食）と充電式電池、折り畳み式ヘルメット、ＬＥＤランタン。４商品の売上金の全てを寄付する。１３日放送のテレビやラジオの番組で紹介する分のほか、インターネットで１３日に販売した分を対象とする。
　同社は東日本大震災や熊本地震などでも被災地に支援物資や義援金を届けている。同社は「被災地に何か支援をしたいという思いに応えつつ、防災意識を高めるきっかけにしてもらいたい」としている。