ＥＶ普及で自動車鋼板ライン増強

　高炉大手３社が２０１８年度に計画する設備投資額（連結、工事ベース）は総額８３５０億円と前年度実績比で４・７％増える見通しだ。前年度実績を上回るのは３年連続。各社とも上工程を中心に国内生産拠点の製造基盤整備を継続し、安定生産とコスト削減による競争力の強化を目指す。電気自動車（ＥＶ）化などを背景とした高張力鋼板（ハイテン）の増産ニーズに対応するため、自動車鋼板用のライン増強も相次いでいる。

　新日鉄住金、ＪＦＥホールディングス、神戸製鋼所の１８年度設備投資計画を合算した。新日鉄住金の設備投資は日新製鋼を含む。

　新日鉄住金は４４００億円と前年度実績比６・８％増やす。上工程の製造基盤整備では室蘭製鉄所（北海道室蘭市）と君津製鉄所（千葉県君津市）でそれぞれコークス炉のパドアップを実行中。５月には鹿島製鉄所（茨城県鹿嶋市）で進めていたコークス炉増設が完了し、コークス生産能力の不足が着実に解消している。

　一方、下工程では君津で数百億円を投じ、自動車ハイテンを生産する溶融亜鉛めっき鋼板ライン（ＣＧＬ）を１基増設する。ＥＶをはじめとする自動車の電動化などを背景に、より高強度な超ハイテン需要が拡大し、現有設備では能力が不足することから生産体制を強化する。高強度と高加工性を両立した高機能な超ハイテンを増産する。

　ＪＦＥホールディングスの設備投資は２５００億円。９年ぶりに２５００億円を上回った前年度実績（２５７２億円）並みの高水準を維持する。総額のうちＪＦＥスチールは連結ベースで２３００億円の計画。昨年度の２３８８億円とほぼ同水準となる。

　ＪＦＥは単独粗鋼生産で年３千万トン（１７年度は２８４６万トン）の安定生産を目指しており、主力の西日本製鉄所で重点的に能力増強を進める方針。同製鉄所倉敷地区（岡山県倉敷市）で約４００億円を投じ、年産能力２００万トンのスラブ連続鋳造機を新設。２１年２月の稼働を目指す。大型高炉３基の製銑工程に対し生産能力が不足していた連鋳機を増設し、ボトルネック解消で粗鋼生産量を引き上げる。

　神戸製鋼は１２・８％増の１４５０億円を計画。鉄鋼関連では自動車用超ハイテン需要の拡大に対応するため、加古川製鉄所（兵庫県加古川市）で最新鋭の熱処理機能を持つ連続焼鈍設備の新設に着手した。総額約５００億円を投じ、冷延ミルの増強も併せて進める。