戸建住宅の屋根材の金属化が着々と進んでいることが、住宅金融支援機構の調査で分かった。
対象はフラット３５Ｓ（省エネルギー性や耐震性をはじめ質の高い住宅を取得時、借入金利を一定期間引き下げる制度）の設計検査に合格した、木造軸組工法の戸建住宅。機構が５年に１回の頻度で屋根や基礎、柱、床をはじめ戸建住宅の仕様に関する実態を分析している。
直近では２０１７年度に実施。昨年４月以降に一連の制度が適用となった全国３千件の調査票を基にデータを算出し、このほど機構のホームページに結果を公開した。
対象となる戸建住宅の屋根に使用する素材のうち、ガルバリウム鋼板やジンカリウム鋼板といった「金属板」は４２・１％。前回（１２年度）調査に比べ１３・９ポイント伸び、３９・３％から３２・７％となったスレート瓦を抜いて最も多かった。金属板の比率は、０２年（１４・６％）を境に、０７年（１９・５％）と１２年（２８・２％）と上昇が続く。
金属板とスレート瓦以外では、粘土瓦が１８・７％と８・８ポイント下がったほか、今回「その他」から独立し、新たに選択肢に加わった「屋根一体型太陽光パネル」は１・４％だった。
地域別に見たところ、最も金属板を採用しているのが北海道で９７・７％。続いて東北（６２・５％）や北陸（６０・８％）、四国（５３・８％）の順で上位を占めた。また構造では、木造（耐久性あり）が７０％と最高なのに対し、「準耐火」の割合が２７・３％（前回は１８％）と、調査年度ごとに全体に占める割合が増加していることも明らかになった。
屋根材をはじめとする金属外装材をめぐっては、他素材より軽量で、高い施工性や省力化に有効などといった利点が特徴。各地で自然災害が頻発するなか、市場では一連の優位性に対する関心が高まっている。
