建築用鋼製下地材メーカーで組織する日本鋼製下地材工業会（会長・谷本隆広関包スチール会長）は今期から四半期ごとの景況実感調査を開始し、このほど第１四半期（４～６月期）分を公表した。４～６月期は不需期のため、出荷や売上高が減少する中、多くメーカーが原材料価格の上昇を受けて、収益の悪化が際立った結果となった。
調査は出荷数量、売上高、販売単価、収益状況、稼働率の５項目を前四半期と比較し、５段階の評価で回答。地区別や足元の景況感、また３カ月先の予測についても併せて集計した。
調査結果では出荷数量、売上高、稼働率の項目について、「やや減少」、「１０％以上減少」と回答したメーカーが９～１０社を占めた。一方、販売単価は８社が「横ばい」と回答し、収益状況については「やや減少」と「１０％以上減少」の回答が１０社を占めた。
また地区別では、東京五輪関連や首都圏の再開発など建設需要が旺盛な関東地区が他地区に比べて良い状況となった一方で、中・四国地区は、「平成３０年７月豪雨」による西日本への物流寸断の混乱を懸念する声がみられた。
３カ月先予測では、回答した全社が横ばいから増加傾向と回答。首都圏の五輪関連の需要が第２四半期から急速に立ち上がると予想しているが、物流面や材料調達、現場の混乱（工期遅れ等）を危惧する意見も集まった。
