産業技術総合研究所は、東・東南アジア地球科学計画調整委員会（ＣＣＯＰ）の加盟国と共同で、東・東南アジア地域の各種地質情報の共有化を可能とするＣＣＯＰ地質情報総合共有システムを開発したと発表した。
各国が保有する地質情報をウェブ上で簡単に閲覧でき、海外に進出予定の企業が現地の地質・災害・鉱物資源・地下水などの情報を入手して事前検討を行うことや、大学・研究機関での地質関連の研究に役立てるなど、さまざまな用途が期待できる。今後はデータの質と量の充実化やシステムの機能向上なども図る予定。
ＣＣＯＰ地質情報総合共有プロジェクトは、２０１４年に開催されたＣＣＯＰ管理理事会で日本が提案し、了承された主要プロジェクトの一つ。ＣＣＯＰ各国が保有する各種地質情報の数値化を進め、国際標準形式でウェブ公開し、東・東南アジア地域の地質情報の総合的なデータ共有システムの構築を目的としている。
実施期間は１５～２０年で、産総研地質調査総合センターの研究成果・手法を国際標準としてアジアに展開するとともに、全世界地質図提供プロジェクト「ワンジオロジー」など国際プロジェクトとの連携を図り、東・東南アジア地域の情報発信の推進役を果たすことを目指している。
