「私は典型的な亭主関白として研究にまい進してきました」。イマドキ珍しい「関白宣言」をしたのは、今年のノーベル医学・生理学賞に選ばれた本庶佑京都大特別教授。記者会見に同席した妻滋子さんは「私も大学で理系を選び、研究の大変さは知っていた。ここまで主人を支える側に回りましたが、受賞が決まり、支えてきたこともしょうがなかったかな」と語った。喜びの言葉の裏に、自分も研究を続けたかったという思いがにじむ。
近年の同賞受賞者の記者会見は妻同席が多くなり、妻もメディアでクローズアップされる。受賞者は異口同音に妻への感謝の言葉を述べ、ノーベル賞受賞にはまるで「内助の功」が必須とも受け取れるイメージが拡散する。
日本が特にそうなのかどうか。例えば、２０１４年の医学・生理学賞は、脳内ＧＰＳを発見したノルウェーのエドバルド・モーセル、マイブリット・モーセル夫妻の共同受賞だった。どちらが家庭を受け持ち支えるという構図ではない。
日本は世界でも上位のノーベル賞受賞者を出しているのに、女性はゼロ。世界でも女性受賞者は少ないが、日本にはそもそも理系の女性研究者が育つ土壌がない。
日本初の理系女性博士は、１９２７年に日本産石炭の植物学的研究が認められて、東京帝国大学から理学博士号を授与された保井コノ。戦前の博士号取得はこの保井以外に、理学、薬学、医学、農学各１人で、計５人しかいない。
５人の女性博士は、本人のひたむきな努力に加え、性別ではなく能力・意欲で評価する男性指導者や大学人との出会いで研究生活を続けることができた。
戦後の１９４９年から新制大学に女子も入れるようになったが、長らく女子に理系は向かないという通念がまかり通っていた。現在、６０代から７０代の女性の四年制大学進学率は１０％以下で、理系はそのうちの２～３％にすぎない。
女子の高学歴は「嫁入りの邪魔」と喜ばれず、理系は特に忌避された。理系が得意なのに「家政学部か文学部なら」と進学を許された人が、私の周辺にも複数いた。その中で理系を選択し、さらに研究者への道に進んだ人は貴重な存在なのに、結婚や出産が理由で研究を諦めたとすれば、かえすがえすも惜しい。
１９７６年、司法研修所の教官が女性の司法修習生に対して暴言を吐いた。「男が命をかけている司法界に女を入れることができないというのが私の信念だ。研修が終わったら家庭に入り良い妻になれ。司法試験に合格して親ごさんは嘆かなかったかね。僕は勉強する女は大嫌いだ」
ことは司法界に限らない。そして過去の出来事になったわけでもない。今もさまざまな分野に同じ考え方がはびこり、制度や組織の運営を左右している。最近で言えば、東京医科大が受験生の点数を操作し女子の合格者を抑えていたという事実もそれに当たる。
女性医師が出産を経て働き続けるのは困難だから「性差別もやむを得ない」とする意見があるが、劣悪とされる現場の方を変えればいいのだ。大学や病院の雇用者は、出産や育児の期間、女性医師が労働力として「効率」が悪いからと切り捨てず、女性が働きやすい環境を整えることに努力すべきだ。
家事育児を男女がともに担うことも、当然のことにならなければならない。生命を支え育てるという経験は、性別や職種にかかわらず、人生と仕事を豊かするはずだ。
研究者の話に戻る。「リケジョ」という言い方が広がっているように、理系に進学する女子は増加傾向にあるが、研究者は少ないままだ。女性研究者の割合の国際比較（内閣府の２０１８年版『男女共同参画白書』概要版）によると、トップのアイスランドは４７・２％、英国３８・６％、米国３３・４％。日本は１５．７％で、韓国の１９・７％を下回り、堂々のビリである。女性研究者の前には、採用から昇進・管理職への登用に至るまで厚い壁が立ちはだかる。
自然科学系の基礎的な研究成果を得るには、地道に根気よく、時間をかけて研究を続けることが必要だ。ノーベル賞受賞者たちはそう口をそろえる。女性たちは昔から、機織りや家内労働・家事労働を受け持ち、こつこつと地味な作業を続けてきた。その潜在能力を発揮できる環境整備が望まれる。
まもなく今年の文化勲章受章者の発表がある。昨年までの受章者３６７人中、女性は２２人。多くは芸術分野で、理系の研究者は２０１６年受章の遺伝学者太田朋子のみ。女性理系研究者のロールモデルになるような人の受章を期待したい。
