第２９回日本国際工作機械見本市（ＪＩＭＴＯＦ２０１８）が１１月１日（木）～６日（火）、東京ビッグサイト（東京国際展示場）で開催される。出展社数は前回（ＪＩＭＴＯＦ２０１６）より１１６社多い１０８５社で、初めて１千社を超える。「未来をつなぐ、技術の大樹」をテーマに、日本をはじめ２１カ国・地域の出展社が一堂に会し、６日間で１５万人以上の来場者を迎える見込みだ。金属関連産業では藤田商事、三菱マテリアルなどが出展する。主催・協賛団体別に見どころを探ってみる。
日本工作機械工業会からは８９社が出展する。前回ＪＩＭＴＯＦ以降、月次の工作機械受注額は１千億円台の高水準を維持し、１７年の受注総額は１兆６４５６億円と初めて１兆６千億円台に達し、１０年ぶりに過去最高額を更新した。年間受注額の最高更新も視野に入る中、今回のＪＩＭＴＯＦは国内設備投資のさらなる喚起に寄与する好機として期待が寄せられている。
見どころの一つは、ＩｏＴプラットホームを一堂に集める企画展示を行うことだ。会員企業７０社超の展示機械の稼働状況を大型モニター７台で一括して見られるシステムを第７ホールに展示する。
初日の１日９時半からは飯村幸生会長（東芝機械会長）や稲葉善治副会長・技術委員長（ファナック会長）、経済産業省関係者などが登壇する「ＩｏＴオープニングディスカッション」を行う予定だ。
このほか積層造形技術の高度化や、ロボットと工作機械の連携など、多様な最新技術動向を見聞できる。
日本工作機械輸入協会からは４２社が出展する。国内製造業の堅調を背景に、切削型工作機械（ドライ・エッチングマシンを除く）と鍛圧機械の１８年輸入額見通しは９８０億円とリーマンショック以前の水準に回復し、過去最高の１５年実績（１１１４億円）に迫る勢いだ。機械本体だけではなく、アフターサービスの強化、ユーザーの要望に適したソフトの開発など、海外メーカーと製造・販売・サービスの協業体制を確立することにより、日本のものづくりに貢献する輸入工作機械の最新動向が展示内容から浮き彫りになるだろう。
日本鍛圧機械工業会からは１８社が出展する。１９年７月には同会主催の「第６回プレス・板金・フォーミング展～つながる技術、ひろがる未来～」を開催予定で、ＪＩＭＴＯＦの活気を来夏につなげることが期待される。
日本精密機械工業会からは２９社が出展する。「超精密ソリューショングループ」を標ぼうし、「超精密へのあくなき挑戦」をテーマに多くの機械、機器を展示する。同会は「ＪＡＰＡＮ ＭＡＤＥ」認証制度をスタートしており、「モノづくりコンテスト」の優秀作品の展示も行う。
日本機械工具工業会からは６９社が出展する。ものづくりの原点である機械加工に対するニーズは年々多様化、高度化している。特殊鋼、超硬合金、ＣＢＮ（立方晶窒化ホウ素）、ダイヤモンドなど材質の選定から形状設計、コーティング技術を駆使して、世界最高水準の機械工具が国内で生み出されており、技術開発の成果を一堂に集める。
日本工作機器工業会からは５３社が出展する。工作機械に欠かせないツールである工作機器は、部分品（クラッチ・ブレーキ、ボールねじ、直線運動用案内、スピンドル、軸継手）、工作物保持具、工具保持具など多様な製品で構成される。多彩な出展社の顔ぶれにより、工作機械だけでなく機械産業全般を支える工作機器の最新動向が見られる。
日本精密測定機械工業会からは過去最大規模の２７社が出展する。三次元座標測定機、表目粗さ測定機、輪郭形状測定機、真円度測定機、レーザートラッカーなど最新の測定機器がそろう。
この他にも研削砥石工業会から１３社、ダイヤモンド工業協会から１０社、日本光学測定機工業会から１７社、日本フルードパワー工業会から１７社、日本試験機工業会から４社、日本歯車工業会から５社が出展し、主催・協賛団体からの出展は３９３社を数える。主催・協賛団体以外の国内一般出展は３１０社で、海外からは１３５社が出展する。重複を除く主出展者は８３２社で、共同出展、内部出展と合わせた総計は１０８５社に及ぶ。
主な併催行事では、１日に日産自動車の坂本秀行副社長が「ＥＶの性能向上に求められる技術革新」と題し基調講演するほか、２日に三菱マテリアル、３日にアマダホールディングス、５日にＩＨＩや神戸製鋼所のワークショップが行われる。
