V・ファーレン長崎後援会が活動再開 全県的に支援

 活動休止状態だった「V・ファーレン長崎後援会」は2日、長崎市内で総会を開き、活動を再開した。スポーツを通した青少年育成や地域振興を新たな目標に掲げ、サッカーJ1残留に向け奮闘するクラブの全県的な支援態勢を敷いた。高田明V長崎社長は、低迷する集客面の協力や理念への賛同を呼び掛けた。
 同後援会は2005年に設立。クラブ経営が一時悪化し、前会長の急逝もあって活動が停滞していた。8月、産学官7団体トップが経済浮揚策を議論した第17回「長崎サミット」で、県商工会議所連合会の宮脇雅俊会長が組織立て直しを提言していた。
 総会には49人が出席。宮脇氏はあいさつで、ジャパネットホールディングス(佐世保市)が地域活性化の熱意と長期的な視点を持って長崎市幸町で専用スタジアム建設を計画しているとして「県民や県内企業も応えないわけにはいかない」と強調。中村法道知事は「『県民のチーム』という原点を再確認したい」と述べた。
 新会則によると、J1の18クラブ中、ホームゲーム平均入場者数が最下位という現状を踏まえ、観客動員を支援。選手交流会などで会員拡大を図る。サッカー教室などによる青少年育成、観光や物産の販売促進、PRにも取り組む。
 理事・監事には県内全8商議所の会頭など36人が名を連ね、新後援会長に宮脇氏を選出。中村知事が顧問に就いた。会費は法人・団体が年額1口5万円、個人が同1万円。会員数は資格失効に伴い現在ゼロだが、約160会員分の名簿を基に登録継続を要請する。本年度は300法人・団体、100個人を目標とした。
 高田社長は現状報告で「必ず残留を果たす」と決意。スタジアム構想に関連し「子どもたちの育成に力を入れたい。クラブハウスは長崎市以外にあってもよく、幸町より大きな土地が必要。離島を含め県全体の活性化につながるプランを近々まとめたい」と述べた。

活動再開を決めたV長崎後援会の総会=長崎市元船町、平安閣サンプリエール

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