コイルセンター向けの加工制御システムなどを設計・製造・販売する昭和電機製作所（本社・愛知県春日井市、社長・山本洋介氏）は、設備更新時のコスト低減や設備の延命化につながる電機品の開発・改良を促進する。その一つとして、レベラーシャー（ロータリーシャー）の駆動モータを変えずに周辺設備をリニューアルできるインバータを開発、実用化した。国内のほか、海外でも進む設備老朽・更新ニーズに対応する。
同社は、１９４９年に電子機器の製造会社としてスタート。コイルセンターのレベラー、スリッターの各種制御システムをメインに、紙・ガラスなど他産業向けの制御システムの開発・設計・製造・販売を手掛ける。タイヤ試験機の製造・販売も行う。海外拠点も中国（上海）、タイ（バンコク）に持つ。従業員数は９５人。
コイルセンターは、自動車をはじめとする製造業には必要不可欠。加工形態はレベラー、スリッター、ブランキングなど比較的シンプルだが、加工精度を常に安定させながら高速で加工する必要があるため、設備技術面でも高水準のものが要求される。
同社では、設備更新時に加工品質を維持・向上させながらコスト低減や、主要装置を長寿命化させるというニーズに対応し、各種の電機設備を開発するとともに、技術サポート、メンテナンスにも力を入れている。
今回、駆動用モータを既存のまま使用し、電子制御機器などを更新するため、独自のインバータ（モータの電源周波数を自在に変えることでモータの回転数を制御する装置）を開発。モータ側が持つＰＧエンコーダによる区別を不要とし、どのようなエンコードを持つモータにも対応できるようになった。
コイルセンターは、国内のほか東南アジアや中国でも数多く稼働するが、近年、海外などでも設備更新ニーズが高まっており、同社ではこうしたニーズに迅速に対応するメンテナンス体制を整備する。
