TBS系で12月5日放送の「緊急！池上彰と考えるニュース総決算！2018ニッポンが“危ない”」（午後7：00）では、池上彰が今年の出来事から七つのテーマをピックアップし、日本の未来を大きく左右する“危機”をあぶり出す。
番組では、池上が今年のニュースから選んだ「プラスチックごみ問題」「自然災害の脅威」「パワハラ」「魚高騰問題」「人手不足問題」「教育問題」「水道民営化問題」の裏に潜む危機を解説。
「プラスチックごみ問題」は、スターバックスがプラスチック製ストローの使用を廃止したニュースから、日本が大量のプラスチックごみを海外に輸出している事実を紹介。さらに、受け入れ先の中国が輸入禁止に乗り出したことで、行き場をなくしたごみが日本にあふれてしまう可能性を明かす。また、「パワハラ」はスポーツ界や企業で問題となったが、その大きな原因が“日本型の組織づくり”にあると指摘し、世界トップ企業のフェイスブック社に潜入取材し、その働き方から先進的なアイデアを生み出す秘訣（ひけつ）や、日本に適した新しい組織づくりのヒントを探る。
「魚高騰問題」では、日本近海で魚が取れず、価格が高騰している裏に隠された超大国の覇権政策を明かし、10年後に魚の値段がどうなっているのかを試算するほか、日本が今後とるべき行動を訴える。そして「人手不足問題」では、99％を占める中小企業を中心に、業績は黒字なのに人手不足が原因で廃業に追い込まれる“隠れ倒産”が深刻化している現状や、2025年までに人手不足により127万社が倒産するという驚きのデータも紹介。
そのほか、大学の授業料が3倍になり、教育格差が広がることが予想される「教育問題」、老朽化した水道管の取り替えコストが懸念される「水道民営化問題」を取り上げる。
