【特集コラム】
「史上最大の通信網まひ」「高度情報化社会のもろさ」。３４年前の１９８４年１１月、東京・世田谷で起きた通信ケーブルの火災が起き、約９万３千回線の電話や銀行のオンラインが不通となり、完全復旧まで１１日間かかった通信障害があった。当時の社会に与えたインパクトはすさまじく、電話・通信の回線に依存する都市社会のもろさが露呈したと報じられた。この年の国内１０大ニュースには「グリコ・森永脅迫事件」と並んでランクイン、９０年代まで、ことあるごとにインフラの危機管理の教訓として取り上げられてきた。まだ携帯電話の黎明期、電電公社が民営化された翌８５年に登場の「ショルダーホン」は重さ３キロ、連続通話時間は４０分足らずの代物という、そんな時代だった。
（名称、肩書、所在地は撮影当時です）
機能まひ
「初めて公衆電話を使った」。１２月６日に発生したソフトバンクの通信障害のため、駅前の電話ボックスに行列して並んだ若い女性がテレビのインタビューに屈託なく答えているのを見た。多くの人が携帯モバイルに依存している今の状況を物語る一シーンとして、はっとした方も多いのではないだろうか。
火災という物理的な要因で、一般加入電話や銀行が利用していたデータ通信の専用線が直撃を受けた３４年前のハード面の事故と違って、今回はスウェーデンの通信会社、エリクソンの交換機のソフトウエアの異常だったという。海外１１カ国の通信事業者でも同じぐらいの時刻に障害が出たとされ、「負の広がり」は１９８０年代の比ではない。
通信障害は６日午後１時３９分から約４時間半。１１９番通報が一時できなくなるなど深刻な事態だった。東京消防庁は公式ツイッターなどで「ソフトバンク回線の一部で、１１９番通報がかかりづらい状況」「火災や救急等の緊急時は他社の固定電話または携帯電話から」と呼びかけた。
「怒りの投稿」
総務省は７日、ソフトバンクの携帯電話サービスでの大規模な通信障害が電気通信事業法の「重大事故」に当たると判断し、速やかな原因究明と再発防止策の報告を要請した。石田真敏総務相は「行政指導を含む必要な対応を検討したい」と述べた。
今回の障害は大容量通信プランなどを扱うソフトバンクの契約者に加え、同社が提供する格安スマホのサブブランド「ワイモバイル」でも起きた。ワイモバイルを合わせた契約数は今年９月末時点で計４千万回線に上る。ソフトバンクの回線を使う格安スマホブランドにはＬＩＮＥモバイルやｍｉｎｅｏ（マイネオ）などがあり、つながりにくくなったとされる。
通話だけでなく、ネットも使えなくなった利用者の怒りは、やはりすごかった。ほかの機種を使ってだろうか、「アポ取れない」「グーグルマップも開けない」など、仕事やプライベートで支障が出たという怒りの声がＳＮＳに次々と投稿された。一時は、ツイッターのトレンドの用語がすべてソフトバンク関連の用語で並んだ。ソフトバンクにとっては、今月１９日にソフトバンクグループから携帯子会社として独立する直前の大障害に、肝を冷やす思いだったろう。今回の通信障害は後世、どんなかたちで記憶されるだろうか。
（共同通信＝柴田友明）
【世田谷のケーブル火災】
１９８４年１１月１６日、日本電信電話公社（現ＮＴＴ）の世田谷電話局のケーブル施設地下で発生。総延長約１万５千メートルのケーブルや壁面が焼けた。約９万３千回線の電話回線が不通、三菱銀行（現三菱ＵＦＪ銀行）の全国支店のオンラインが止まるなど、一般加入電話、専用データ通信網の中枢に実害が出た。東京地検が業務上失火罪で作業員２人を起訴、控訴審判決で有罪となった。
