福岡大学に佐賀のNPOが1型糖尿病研究を助成 ふるさと納税などが原資

©株式会社タッチポイント

全国の1型糖尿病患者と家族を支援する佐賀県のNPO法人日本IDDMネットワークは、佐賀県に寄付されたふるさと納税などを原資にして1型糖尿病根絶を目指す福岡大学に1,000万円の研究助成をする。贈呈式は30日、福岡市城南区の福岡大学本部で行われる。

日本IDDMネットワークによると、贈呈式には大村詠一同ネットワーク専務理事と福岡大学の山口政俊学長、小玉正太医学部教授らが出席、助成金が大学側に手渡される。助成金は小玉教授が研究しているヒトへのバイオ人工膵島移植(※1)実現に向けた大型動物実験の費用に充てられる。

1型糖尿病の根治的治療法となる膵島移植は、膵臓器移植に比べて身体の負担が軽く、低血糖発作やインスリン治療から解放される新治療法として期待されている。しかし、提供臓器の絶対的不足から膵島細胞が患者に十分に行き渡っていない。
このため小玉教授は炎症を起こさず、移植膵島の再生を促す可能性のある部位の選定や、バイオ人工膵島移植について研究してきた。今後、大型動物実験を通じてさらに進んだ移植法の確立を目指す。

日本IDDMネットワークは2016年にも福岡大学へ2,000万円の寄付を行っているが、福岡大学の研究がさらに進むことを期待し、同ネットワークを指定して佐賀県が受け付けたふるさと納税の寄付などをもとにして再度、助成金を贈ることにした。

※1 バイオ人工膵島移植 無菌状態で飼育されたブタの膵島細胞をカプセルに閉じ込め、患者の腹腔内に移植する治療法

参考:【PR TIMES】ふるさと納税を財源に福岡大学へ新たに1000万円の研究助成 1型糖尿病“根治”を目指す「バイオ人工膵島移植」の臨床応用へ 認定特定非営利活動法人日本IDDMネットワーク