入れ墨お断り? 来日客増で揺れる京都の入浴事情

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タトゥーを入れた人の「入館お断り」を伝える看板(京都市南区・ヘルスピア21)

 目にする機会が増えたタトゥー(入れ墨)。マイナスイメージが強い日本では生活上、制約を受ける場面がある。今年のラグビーのワールドカップ(W杯)や来年の東京五輪・パラリンピックなど多くの外国人の来日を見据え、スポーツ団体や関係者は対応を模索している。

 「刺青(いれずみ)・タトゥーをした方の入館は固くお断りします」。プールやジムが入る京都市健康増進センター「ヘルスピア21」(京都市南区)入り口の看板だ。外国人の来館も多く、英語も併記。辻本成秀総務課長は「公の施設なので利用者に迷惑を掛けないのがルール。入れ墨やタトゥーも畏怖心を与えることがある」。

 入れ墨やタトゥーがあると、国内では一部のプールや海水浴場などで利用が制限される。生命保険の加入も難しい。日本赤十字社はウイルス感染を防ぐため、タトゥーを入れて6カ月以内の献血を禁止している。ちなみに昨年夏のサッカーW杯で活躍したポルトガルのクリスティアノ・ロナルド選手は献血を理由にタトゥーを入れていないという。

 銭湯などの公衆浴場は、公衆浴場法では入れ墨だけを理由に入浴を拒めないとされる。実際は各施設の判断によるところが大きく、家族連れが多いスーパー銭湯の多くは利用禁止をホームページに明示。京都市内のある施設の担当者は「時代の流れで個人的にはいいと思うが、年配者やお子さんは嫌だと思う人もいる」。

 こうした中、競技団体や国は配慮を求め始めた。ラグビーの国際統括団体「ワールドラグビー」は、日本でのW杯に出場する選手やサポーターに、公共のジムやプールでは上着でタトゥーを隠すよう求めている。観光庁は2016年、入浴施設に対し、タトゥーを入れた背景に留意し、覆うなどすれば入浴できるような対策を促した。ヘルスピア21はその前年から、テープなどで隠して完全に見えないようにすれば利用を認めている。辻本課長は「帰ってもらうのも忍びない。文化の違いもあり、互いの歩み寄りが必要」と話す。 ◇

 ネットではタトゥーキットが売られ、技術や衛生管理の知識が伴わない彫師以外の人が購入し、施せる状況を問題視する専門家もいる。美容整形外科のホームページではタトゥー除去手術が紹介され、隠すシールもある。シールを扱う「ALAE」(東京都港区)は11年の販売開始後、15年までに売り上げが約10倍に伸びたという。「子どもや家族がいる30~40代の方が隠す必要がある時に購入される。今後も需要は増えていくと思う」と担当者は話す。

◇やくざ映画で先入観・文化的背景知って

 立命館大生存学研究センターの大貫菜穂客員研究員(美学・芸術学)

 文献では、国内で古代や江戸時代に刑罰として入れ墨をした例が記される一方、それ以前から願い事や漁・狩猟時に身を守るため墨を入れた風習も見られる。江戸から戦後以降は火消しやとびらがお守りなどとして入れ、公衆浴場や庭先の行水、各地の祭りなどで目にする機会があり、かつては祇園祭の神輿(みこし)の担ぎ手の一部にも見られたと聞く。職人らが減り、内風呂の普及など生活様式が変わり、やくざ映画の流行や暴対法施行で、入れ墨イコール反社会の象徴という先入観ができあがったと思われる。

 タトゥー(入れ墨)を理由に入場制限をする浴場やプールの多くは、何かが起きた訳ではなく、入れた人がいるだけで施設に苦情が入り、断るのではないか。インバウンドなどとうたい、世界の人々を迎えるなら、文化的背景を知ることが重要だ。ファッションだけでなく、大切な人を思う気持ち、スポーツ選手なら目標などを乗り越えた証しのほか、民族の大切な儀礼や宗教上の理由で施す人がいることを忘れてはならない。生理的感情で嫌だと思う人も多いだろうが、時にはそれを乗り越えないといけない。他者を受け入れる寛容さを持ってほしい。

◇入れた側もTPO考慮・一律排除は避けよ

 京都産業大法学部の戸田五郎教授(国際法)

 入浴施設は営業の自由があり、他者に迷惑をかけたり、マナーを守らなかったりする客の入浴を拒むことができる。日本では入れ墨と反社会的傾向が結びつく文化的背景があり、入れ墨(タトゥー)客の入浴についても、他の客の受け止め方などを考慮した上での判断によることになるだろう。タトゥーをした人の側もそれをファッションと考えるなら、TPOを考慮する必要があるのではないか。

 だが、彼らを一律に断ることは、憲法や人種差別撤廃条約などの差別禁止規範が禁じている不合理な差別に該当する可能性が否定できない。入れ墨やタトゥーを入れているというだけで、例えば迷惑な、風紀を乱す客だということにはならないからだ。特に、入れ墨を儀礼とする民族や、宗教上の理由で行う人も含めて一律に排除するようなことは避けねばならない。入管法改正を受けて今後、日本に住む外国人が増えることにも鑑みて、その点では慎重できめ細かな配慮が必要だろう。