「2世のゲノム解析を」 放影研理事長　被爆影響調査で

　被爆者の健康への影響を日米共同で調査している放射線影響研究所（放影研、広島市・長崎市）の丹羽太貫理事長は7日、被爆2世の親からの原爆放射線の遺伝的影響を調査するため「いつか、2世のゲノム（全遺伝情報）解析をやらないといけない」と述べた。
　2世への遺伝的影響は今のところ科学的に証明されていないが、影響を懸念し国に援護を求める訴訟もある。丹羽氏は「ゲノム解析に対するニーズは被爆者の間でも高い。解析結果の取り扱いなどを慎重に検討する必要があるが、研究機関としてやらないといけないと考えている」と語った。
　同日、長崎市中川1丁目の放影研長崎研究所であった「長崎地元連絡協議会」後の記者会見で語った。会見では、長年蓄積してきた被爆者らの各種データを一元管理し、研究の効率化につなげる「研究資源センター」を、2022年を目標に長崎、広島両研究所内に設ける方針も示された。