東京五輪ボランティア育成で契約

日本財団と、費用も負担

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記者会見で写真に納まる東京五輪・パラリンピック組織委の森喜朗会長(左)と、日本財団の笹川順平常務理事=9日午後、東京都千代田区

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は9日、大会に向けたボランティアの育成で日本財団と契約を結んだ。日本財団が研修プログラムなどを作成し、その費用を負担する。

 都内で記者会見した日本財団の笹川順平常務理事は「これまでの経験を結集して、ボランティアに携わる方がきちんとした人材に育っていけるように全力でサポートしたい」と強調。組織委の森喜朗会長も「素晴らしい財団がファミリーとして入り、態勢がととのった」と歓迎した。

 競技会場や選手村で活動する大会ボランティアを巡っては、組織委が8万人とした目標に対し、20万人超が応募した。