2月14日のバレンタインデー。JASDAQ上場の（株）大塚家具（TSR企業コード:291542085、大塚久美子社長）の2018年12月期（通期）の決算発表が予定されている。
大塚家具は、同期予想を売上高376億3,400万円（前期比8.4％減）、営業損失▲51億円（前期▲51億3,600万円）、経常損失▲52億円（同▲51億4,400万円）、当期純損失▲34億2,600万円（同▲72億5,900万円）と公表していた。
業績不振が続く中、大塚家具は昨年12月21日、中国の家具販売大手の居然之家（イージーホーム）と業務提携の基本合意を発表。同時に、イージーホームとの資本提携も視野に入れていることを明らかにした。
業務提携を発表前の12月20日、大塚家具の株価は263円だった。ところが2月12日の株価は461円まで高騰、13日前場には一時490円と続騰、投資家の熱い視線を集めている。
大塚家具の決算発表後に、大塚社長が会見で何を語るのか注目されている。ただ、同社広報によると、「（決算）会見は予定していない」という。果たして、14日にサプライズ発表があるのか…。
3期連続の赤字を予想
大塚家具の2018年12月期第3四半期までの売上高は273億4,400万円（前年同期比12.5％減）。業績予想には第4四半期で売上高102億9,000万円必要だ。だが、セール終了後に売上げが落ち込んでいる状況からハードルはかなり高くなっている。
昨年9月末に実施した「在庫一掃セール」では、10月の店舗売上高は15カ月ぶりに前年同月を上回った。好調だったセールを11月まで延長したが、セールの押し上げ効果と反動減がどのような結果をもたらすのか。
利益は3期連続の最終赤字を見込んでいる。注目はどこまで赤字幅を圧縮するかだ。期末の昨年12月に不動産譲渡益2億1,800万円を特別利益に計上した模様だ。ただ、「在庫一掃セール」で利益率の低下も想定され、当初予想業績に上振れがあるか注目される。
2月14日決算発表、サプライズはあるか？
関係者に取材を進めるなかで、大塚社長が水面下で中国企業と資本提携の交渉を探っているとの見方もある。
2018年12月期は3期連続の最終赤字を見込み、株主や取引先は大塚家具の先行きに気を揉んでいる。それだけに大塚家具の今後の方向性について、大塚社長自ら説明することが必要だろう。
また、情報開示の観点からも後ろ向きの姿勢と取られることだけは絶対に避けなければならない。
大塚家具の置かれた状況では、2018年12月期の決算発表は単なるセレモニーではない。特に、決算短信で公表する2019年12月期の業績予想は重要な意味を持つ。
大塚家具が今の店舗網で売上高を維持するのか。新規出店を進めて売上拡大を狙うのか。あるいは店舗閉鎖をさらに推し進めるのか。他社との幅広い提携を模索し、抜本的な改革戦略をとるのか、選択肢は狭まってきた。ここにきて大塚社長の力量が問われている。
（東京商工リサーチ発行「TSR情報全国版」2019年2月14日号掲載予定「取材の周辺」を再編集）
