住宅用太陽光、2018~19年度を底に市場再拡大の見通し

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 資源総合システム(東京都中央区)はこのほど、特別調査レポート「住宅用太陽光発電システム市場の現状と見通し(2019年版)~今後のビジネス展開に向けて~」を発刊した。同社の市場予測では、2018年度の800MW/年程度に対し、現状のペースで成長した場合は2030年度に新築・既存住宅用を合わせて2.2GW/年・34万棟/年になる見通し。また、新築住宅への標準搭載化の進展など、導入・技術開発が加速した場合は、2020年代前半は2GW/年、2030年度には3.6GW/年(累積41.7GW)・55万棟/年へと拡大すると予測している。

 住宅用太陽光発電システム価格は、導入・技術開発加速ケースの場合、2017年度末の27.2万円/kW程度から2030年度末には10.8万円/kWへと低減すると予測。発電コストも15.0円/kWhが2030年度末には5.4円/kWhに大きく下落するとしている。

 ZEHについては、省エネルギー基準適合義務化の先送りがあるにしても、ZEHビルダーなどの取り組みにより、現状の3万棟レベルから新築戸建市場(27万棟)の半分以上となる14万棟へと市場拡大していくとしている。

 会員価格8万円(プレゼンテーション付き12万5000円)、一般価格9万円(同14万円)

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