サッカーJ2、V・ファーレン長崎の親会社ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）の髙田旭人社長と大村市の園田裕史市長が24日、市役所で会談し、複数面のグラウンドやクラブハウスなどを備える新練習拠点の候補地を新工業団地（雄ケ原町）に絞り、協議を継続することで一致した。3月上旬に方向性を示す。
会談は非公開。髙田社長によると、大村市が練習拠点の候補地に挙げていた市総合運動公園（黒丸町）は用地買収に時間がかかるため、除外することで一致した。
ジャパネット側はこれまでの協議で、新工業団地全域（12.4ヘクタール）の使用を提案。同団地に企業を誘致し千人の雇用と3千人の定住を見込む大村市側が難色を示していた。髙田社長は会談後、「他の企業を受け入れ、われわれが区画の一部を（使用する）という形もある」と話し、練習拠点の規模を計画より縮小する可能性に言及した。
このほか、ジャパネット側は会社機能の一部移転に関して新たな提案をした。髙田社長は「理屈を超えたところでリスクを負わないと県民に対して夢を与えられない」と説明。園田市長は「どんな形で課題をクリアできるのか協議を重ねたい」と語った。
