電通は、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表。
2018年（1～12月）の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大にともない、6兆5,300億円、前年比102.2％で、7年連続でプラス成長に。
また、2018年の名目国内総生産（GDP）に対する総広告費の比率は1.19％だった。
2018年の総広告費は、持続する緩やかな景気拡大にともない、通年で前年比102.2％。
インターネット広告費は、1兆7,589億円（前年比116.5％）、5年連続の二桁成長。地上波テレビ広告費1兆7,848億円に迫る勢い。
マスコミ四媒体由来のデジタル広告費は、582億円（新設項目）。媒体別では引き続き好調なインターネット広告費が総広告費全体をけん引する結果に。
先行き不透明な世界経済や度重なる自然災害、弱含みの個人消費や高まらない所得実感など不安材料は多かったものの、好調な企業収益などが日本経済の成長を後押ししたかたち。
