デサント、伊藤忠に反論

TOBの懸念拭えず

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 スポーツ用品大手のデサントは8日、伊藤忠商事が実施した敵対的な株式公開買い付け(TOB)を巡り、改めて反対意見と、伊藤忠側の主張に対する反論を発表した。両社の協議の中で伊藤忠が示した和解案では、ガバナンスの弱体化といったTOBに対する懸念を拭えなかったなどとしている。

 デサントによると、協議では伊藤忠側から和解案が示されたが、TOBに対する反対意見の撤回や変更が前提となっていた。独立した立場の社外取締役らの意見を聞いた上で、受け入れられないと判断したという。

 関係者によると、伊藤忠は和解案で、デサントの社外取締役を伊藤忠が指名する権利を求めていた。