在日外国人医療、富裕層向け医療制度導入で悪化と警鐘

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東京大学大学院医学系研究科の神馬征峰教授、橋本英樹教授、横浜市の沢田貴志港町診療所所長ら日本人医師グループは、英国の国際的医学雑誌「ランセット」の論評で日本政府が導入を目指している富裕層の外国人旅行者向け医療サービスの充実で在日外国人の健康問題が置き去りにされ、健康格差が広がりかねないとする意見を発表した。

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東京大学によると、医師グループは日本の外国人医療の現状について、日本の医療は誰でもいつでも必要な措置を受けられ、海外から高く評価されているが、在日外国人は言葉や医療保険制度の壁で健康格差があると指摘し、その具体例として2010年の統計調査で在日外国人が日本人に比べ、糖尿病や腎不全での死亡率が高いことを挙げた。さらに、一部の難民申請者や在留資格をなくした外国人労働者が医療制度からこぼれ、受診拒否が増えているだけでなく、無保険者に高額医療費の請求や早期退院を迫る事例が相次いでいると問題視している。日本では言葉の壁を克服する医療通訳の整備が遅れており、2020年の東京五輪に向けて日本政府が導入しようとする外国人患者向けの医療サービス提供も、富裕層の外国人旅行者が対象。このままでは公平なサービスを提供してきた日本の医療が損なわれると警鐘を鳴らした。論文情報:

【The Lancet Correspondence】Health-care disparities for foreign residents in Japan30215-6/fulltext)