停電した街 写真AC
あるオーストラリアの銀行が、ビジネスにおけるレジリエンス訓練を実施し、その中で、週末にかけて実際に電力を止め、自社の事業継続計画（BCP）をテストすることにしました。
その銀行は、電力会社に電力停止を手配しました。すべての準備が整い、発電機に接続されると（夏場であったため、冷房さえも）、電力を切りました。
しかし残念なことに、なんと電話システムを発電機に接続することを忘れていたのです。その結果、計画外の機能停止が発生し、電話システムに大損害をもたらした上、数週間に渡って復旧せず、正常稼働しませんでした。
自然災害
電力が常に利用できると予想するのは簡単です。しかし、嵐で送電網が不通になることはかなり一般的です。最近の事例ですと、プエルトリコ本島を襲撃し、数カ月に渡って全土停電を引き起こしたハリケーン「マリア」が挙げられます。
多くの企業は、停電時は「在宅勤務」というバックアップ計画を立てています。発生の可能性がある潜在的な問題について、じっくり考えるのに時間がかかっている場合、これはいい解決策になるでしょう。
停電対策・在宅勤務のポイント
考慮すべき点は、次の通りです。
●発電機は定期的にメンテナンスされ、テストされていること（または管理会社と協定を結ぶ）。
●従業員は、オフィスからどのくらい離れて住んでいるか？また、その従業員の家では、停電時電力が使えるか？
●従業員のパソコンは、ラップトップか、あるいはデスクトップか？
●従業員は、毎晩ラップトップを家に持ち帰るか、あるいは火災訓練実施中には外に出すか？
●従業員は、どれくらいの頻度で自宅から働いているか？ 最近、リモートワークの機能をテストしたか？
●リモート接続の通信データの容量は？システムが過負荷になるリスクはあるか？
もし、組織のレジリエンスを高めたい場合は、事業継続計画（BCP）の準備から始めましょう。私が手がける“BCP Builder”の事業継続計画テンプレートをチェックしてみてください。
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