インターネット上には日々様々なサービスが展開されては消えていく。多くは人目に触れることも話題になることもなく消えていってしまうのだが、今回話題となっているサービスは少々問題面も大きい。
渦中にあるのは「破産者マップ」というサイト。説明には「官報に掲載された破産者を地図上に可視化しました」とあり、マップ上に膨大な量の破産者情報が住所や本名をそのままにマッピングされており、検索まで出来るようになっている。
「これはアウト」
「こいつを訴えて身ぐるみ剥がせばええねん」
「前科者はいつまでも前科者理論は日本の総意だから諦めろ」
「これめっちゃ楽しい。近所に破産したいっぱいおるわ」
「1年ほど前に引っ越したご近所さん破産してたワロタ」
「さすがにこれはあかんやろ。経済活動の一部でしかない。多分この人、おかしい」
「これはアカンな。名誉棄損訴訟」
「ヤマカンの自宅が炎上マークつくのか」
「国立印刷局の禁止事項だろ。こいつたぶん捕まるな」
「自己破産したやつはこんなリスクがあるとは思ってなかっただろうな」
「わしの本名出とるやんけ」
「ヤミ金や悪質業者のカモリストに」
「これ企業が採用時に検索かけたりして調べそうなんだが」
また、製作者とみられる人物が出した「さて、破産者を検索できるサイトの公開をはじめて以来、日を追うごとに利用者数が増えています。 直近1時間で検索された人名を拾い上げてみました。そして、破産者と関係があるのか調べてみました。全員を調べるのには少し時間がかかるので、検索された人名の最初の5人を調べてみました。すると5人とも、過去に破産宣告をされているようでした。 当サイトの使われ方として、破産しているか分からない方を調べるというよりは、すでに破産された方が分かっており、確認をする意味で使われているのかもしれません。もしかしたら、破産した当のご本人が検索しているかもしれませんが」とのコメントも話題に。
気になるサイトのプライバシー侵害や名誉毀損に関する判断だが、難しい判断になるとはしながらも何人かの弁護士は「名誉（信用）毀損やプライバシー侵害として損害賠償請求権が成り立つこともある」と解釈している。
依然として閲覧可能な状況が続いている「破産者マップ」、このサイトの行く末には訴訟や破産といった結末が待っていたりはしないだろうか。（文◎編集部）
