通販大手、ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）は2日、2018年12月期連結決算の確定値を明らかにした。売上高は前年比5.4％増の2034億円で、初めて2千億円を突破した。エアコンの販売や、クルーズ船事業が好調だったことが主な要因。
エアコンの販売は、2016年から、設置工事を協力店に直接委託するなどして、注文から配送、設置までを自社で一括管理。サービス面を向上させた。2018年の販売台数は酷暑もあって42万台にまで伸ばし、2016年（22万台）の2倍近くとなった。
クルーズ船事業では、横浜を発着し、室蘭や秋田、韓国・釜山など6港を巡るチャーター便を、2018年は2回運航した。寄港先で無料のバスを手配するなど利便性を高めた。好評だったことから、2019年の運航は6回に増やす計画で、初めて佐世保にも寄港する。
2019年12月期は、売上高2100億円を目標に掲げる。2019年から本格的な発行を始めたクレジットカード「ジャパネットカード」の一層の普及を図り、3年で会員100万人を目指す。カードを利用することで継続的な料金の支払いが簡単になり、商品やサービスの幅を広げていく方針。
