横浜港で欧州航路が復活－。世界最大のコンテナ船会社マースク（デンマーク）が、日本と欧州を結ぶ国際基幹航路の横浜寄港を2年10カ月ぶりに再開した。日本と欧州連合（EU）による経済連携協定（EPA）の発効を起爆剤に日欧貿易が盛んになると見込み、世界最大級のコンテナ船が5月から就航。日本から欧州に直航する定期便が大型化して復活したことで、日本の製造業の価格競争力や輸送効率が高まることが期待されている。
「AE1」と呼ばれるマースクの欧州航路は5日から毎週日曜日、横浜港・南本牧ふ頭（横浜市中区）に寄港を始めた。国内で寄港するのは、世界最大級のコンテナ船に対応したターミナルを備えた横浜港のみとなる。
12日にはコンテナ1万3千個（20フィートコンテナ換算）が積める全長366メートルの「マースク・ユーリカ」（14万1754トン）が米ロサンゼルスから入港した。横浜港では米国産の食品などを下ろし、欧州向けの自動車部品や電気製品などを積み込んだ。
横浜を出た船は、中国・寧波や上海、アジア諸国を経由し、欧州の主要港に向かう。欧州を出航してアジアや中国を経た後は北米航路に接続し、北米から再び横浜港に戻ってくる。欧州航路に投入される船は16隻で、いずれも「マースク・ユーリカ」と同等の積載能力があるという。
再開の決め手になったのは、今年2月に発効した日欧のEPAにある。日本の工業製品（乗用車＝10％、電子機器＝最大14％）に課せられている高関税が撤廃される。単価が高い工業製品は関税引き下げ効果が大きく、日本と欧州諸国間の物流が活発になると見込まれている。
12日には横浜寄港再開を記念した式典が催され、マースクの西山徹・北東アジア地区CEO（最高経営責任者）は、横浜港での荷役作業の高い生産性や信頼性を評価した上で「日本の港湾のさらなる発展という責務を（横浜港で）果たしていく」と意気込みを語った。
マースクは1924年に日本で初めて横浜に寄港。アジア有力港の台頭で2016年7月に日本寄港を中止する一方、95年間にわたって横浜港に物流拠点を置いてきた。市によると、横浜港では5月現在で北米4航路、南米2航路、今回の欧州のほかアフリカと豪州各1航路の計9航路を運航しており、昨年のコンテナ取扱量は横浜港全体の2割超となる約68万個（20フィートコンテナ換算）。横浜港を利用する船会社では最も多い。
