PVHコープ、ステファン・ラーション氏を新たに創設されたプレジデントに任命

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– 優れたリーダーであるラーション氏の任命により、PVHの上級経営チームがさらに強化され、強力な経営継承計画を確立 –

ニューヨーク--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- 世界最大級のアパレル企業であり、カルバン・クライン、トミーヒルフィガー、ヴァンヒューゼン、スピード、IZODなどの象徴的ブランドを所有するPVHコープ(NYSE:PVH)は本日、2019年6月3日付けで、ステファン・ラーション氏を新たに創設されたPVHコープのプレジデントに任命したことを発表しました。ラーション氏は、PVHのブランド事業と地域を管理し、3人のブランドCEOと地域プレジデントがラーション氏に直属します。ラーション氏はPVHのエマニュエル・キリコ会長兼最高経営責任者(CEO)に直属します。この発表に関連し、キリコ会長は当社と新たに5年間の雇用契約を結びました。

PVHのヘンリー・ナセラ議長取締役は、次のように述べています。「キリコ会長が新たな雇用契約を結び、新たに創設されたプレジデントの役職にラーション氏を採用したことで、PVHは、リーダーシップと経営継承の観点から非常に安定した体制を確立し、引き続き将来に向けて戦略的計画を実行できると確信しています。」

ラーション氏は直近ではラルフローレンの最高経営責任者(CEO)を務め、同社の象徴性の根源に再び重点を置き、業績を向上させ、将来の成長への道を切り開きました。それ以前は、ギャップの一部門のオールドネイビーでグローバル・プレジデントを務め、オールドネイビーは12四半期連続して利益成長を達成し、売上利益を10億ドル増やしました。ラーション氏は15年近くにわたり、スウェーデンの小売業者であるへネス・アンド・マウリッツ(H&M)のチームの一員として、売上高を30億ドルから170億ドルに伸ばし、同社の事業を12カ国から44カ国に拡大しました。

エマニュエル・キリコ会長兼最高経営責任者(CEO)は、次のように述べています。「ラーションの才能と業務実績がPVHの上級経営チームに加わることで強力な効果が生まれます。ラーションは、ますますダイナミックに変化し続ける消費者環境の中で、変革とブランド構築を推進する上での戦略的焦点、実績あるリーダーシップ、グローバルな経験が高く評価されています。当社のプレジデントとして、ラーションは、当社のブランドと地域が戦略的優先事項に基づいて業務を執行できるよう導いて当社の世界的成長を加速し、株主には一貫して売上高と利益の成長をもたらすことのできる唯一の適任者です。」

ステファン・ラーション氏は次のように述べています。「PVHは非常に優れた企業であり、最も象徴的な数種類のグローバルライフスタイル・ブランドを所有しています。成功、変革的買収、卓越したブランド構築、再発明と革新、強力な業務プラットフォーム、消費者とのつながりの歴史の中で、私は長きにわたってキリコ氏とPVH経営チームの実績を評価してきました。PVHの力に貢献し、リーダーシップ・チーム全体と協力して事業を推進することを楽しみにしています。」

PVHコープについて

PVHは、世界で最も評価の高いファッション・ライフスタイル企業の1つです。当社は、ファッションを永遠に進化させるブランドに力を与えます。当社のブランド・ポートフォリオには、象徴的なカルバン・クライントミーヒルフィガーヴァンヒューゼンIZODアロースピードワーナーズオルガ、ジェフリービーンなどの有名ブランド、およびデジタル中心のアンダーウエア・ブランドのTrue& Coが含まれます。当社は、こうした傘下ブランドや国内・国際的に有名な他の当社所有・ライセンスブランドの下で、多様な商品を販売しています。PVHは40カ国以上で3万8000人以上の従業員を雇用しており、年間売上高は97億ドルです。これが当社の力であり、PVHの力です。

* スピード・ブランドについては、北米およびカリブ海諸国での永続的ライセンスをスピード・インターナショナルより受けています。

PVHコーポレーションの1995年民事証券訴訟改革法に基づくセーフハーバー声明:本プレスリリース中の将来見通しに関する記述は、1995年民事証券訴訟改革法のセーフハーバー条項に基づくものです。これには当社の将来の計画、戦略、目標、期待および意図に関連する記述が含まれますが、これらに限定されません。投資家の皆さまは、このような将来見通しに関する記述には本質的にリスクおよび不確実性が伴い、その多くは正確に予測できず、そのうちの一部は予期できない可能性があることにご注意ください。そうしたものには、(i)当社の計画、戦略、目標、期待および意図が当社の裁量で随時変更される可能性があること、(ii)当社の債務が過剰であり、当社がキャッシュフローのかなりの部分をその債務への対処に使用していると見なされ、その結果として当社が意図するまたは過去に行ってきた方法で事業を運営するための十分な資金を確保できない可能性があること、(iii)気象条件、経済の変化、燃料価格、旅行の減少、ファッション動向、小売業界における統合、再編および倒産、当社のライセンサーによるブランドの再編、その他の要因による影響を受ける可能性がある当社の卸売顧客向けおよび小売店舗内のアパレル、フットウエアおよび関連商品の売上水準、当社のライセンシーの卸売および小売の売上水準、ならびに当社および当社のライセンシーその他のビジネスパートナーが設定する必要のある割引幅および販促用価格、(iv)成長と在庫を管理する当社の能力(本プレスリリースに記載されている未確定の買収など、買収による利益を実現する当社の能力を含みます)、(v)数量制限、セーフガード措置の発動、当社またはライセンシーが自社商標で商品を製造する国からの商品への税金または関税の賦課(いずれも特に費用対効果の高い国や、必要な労働力と技術的専門知識がある国で商品を製造する当社の能力を制限する可能性があります)、(vi)原材料の可用性およびコスト、(vii)貿易規制の変更ならびに製造業者の移転および動向に適時に適応する当社の能力(当社商品の最良の製造拠点に影響を与える可能性があります)、(viii)利用可能な工場および輸送能力の変化、賃金および輸送コストの上昇、ならびに当社または当社のライセンシーまたはその他のビジネスパートナーの商品が販売・製造されている、あるいは販売・製造される予定の国のいずれかにおける内戦、戦争またはテロ行為およびその脅威または政情または労働市場の不安定化、(ix)工場閉鎖、労働力の減少、原材料不足、感染地域で製造された商品の検査または禁輸、ならびに消費者が疾病に感染するか、曝露または感染を避けるために買い物を制限または中止することによる来客数と購入の減少につながる可能性のある疾病の流行および健康関連の懸念、(x)買収および事業売却と買収、事業売却、取引提案により生じる問題(被買収企業、被買収事業または当社の既存の業務、従業員関係、業者関係、顧客関係、財務業績に大きな悪影響が及ぶことなく、被買収企業または事業を当社に統合する能力、および子会社、事業、またはその資産の売却またはその他の処分後に当社の継続事業を効果的かつ利益が出るように運営する能力などが含まれます)、(xi)当社のライセンシーによるライセンス商品の販売または当社ブランドの価値の維持の失敗、あるいはライセンシーによる当社ブランドの悪用、(xii)当社が高い水準で取引を行っている外国通貨に対する米ドルの大きな変動、(xiii)年間を通した当社の退職金費用を、金融市場、経済状況、人口動態に関する仮定と概算を組み込んだ数理的査定に基づいて計算することや、概算した結果と実施の結果の違いが大きな利益と損失をもたらし、これが通常は第4四半期に決算に直ちに計上されること、(xiv)新規および改正された税制および税規則の影響(特に2017年の減税・雇用法は、当社固有の税制体系と、米国外での売上高と利益の割合が大きいことから同業他社に比べて当社に不相応に影響が及ぶ可能性があること、およびオランダで制定された2019年オランダ税制改正)、(xv)当社の証券取引委員会(SEC)への提出書類に随時記載されるその他のリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。

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