日本政策投資銀行九州支店（福岡市）が7日発表した訪日外国人旅行者の意向調査によると、九州の主要観光地7カ所のうち、「長崎」の認知度は欧米豪で43％、訪問意欲は18％とそれぞれ最も高かった。アジア8カ国でも認知度は43％とトップで、訪問意欲は「福岡」14％の次に高い13％だった。同支店企画調査課の小川悠貴課長は「九州にとって欧米豪での長崎の高い知名度を生かすことは重要。長崎を起点に九州周遊につなげるPRや誘客策を検討すべき」としている。
調査は同行と公益財団法人日本交通公社が2018年に実施。韓国やマレーシアなどアジアと英米豪仏の計12カ国・地域約6300人がインターネットを通じて答えた。
同支店によると、「長崎」の認知度や訪問意欲が高いのは、平和関連の史跡や「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」など世界遺産があるためとみられる。
九州の18年の外国人入国者数は約511万人で、9割以上を東アジアが占めており、東南アジアや欧米豪からの誘客拡大が課題。調査でも「九州」の認知度は韓国、台湾、香港で6割を超えたが、欧米豪では1割前後と低く、認知度不足が改めて浮き彫りになった。
一方、訪日観光のゴールデンルート（東京、京都、大阪）の認知度は5割以上。訪問意欲は「東京」が最も高く欧米豪で7割以上、アジアで5割以上に上った。
また、九州への旅行時に一緒に訪れた国内の主な旅行地を尋ねたところ、首都圏や関西圏に続いて約1割が「広島」を周遊していた。同支店によると、広島は欧米からの旅行者が多く、「広島からの誘客強化も必要」と指摘した。
