手書きの「原子爆弾災害調査票」をデータベース化 長崎大原爆後障害医療研究所

原爆症と被ばく線量の関連解析

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手書きの「原子爆弾災害調査票」の原本を手にする横田助教=長崎市坂本1丁目、長崎大原爆後障害医療研究所

 長崎大原爆後障害医療研究所は、長崎原爆の投下直後に約5800人の被爆者の健康状態を調査した「原子爆弾災害調査票」をデータベース化した。データを解析した結果、被ばく線量が高い人ほど、脱毛や嘔吐(おうと)、発熱など放射線による急性症状の種類が増える傾向にあることを確認した。
 担当の横田賢一助教によると、原爆症と被爆距離の関連は既に解析されているが、被ばく線量との関連を解析したのは珍しいという。横田氏は「今後は急性症状と後年のがん発生との関連を調べ、薬が不足していた当時の治療記録も歴史的資料としてまとめたい」とし、歴史的・医学的に貴重な資料である調査票の研究活用を進める考えだ。
 調査票は、1945年10月下旬~11月上旬を中心に、長崎医科大(現長崎大医学部)の第一外科教授だった故・調来助(しらべらいすけ)氏が中心となり、医師や医学生約100人が被爆者の氏名、性別、被爆状況、症状などを聞き取った。長崎大は2015年、日米共同機関の放射線影響研究所から原本の移管を受け、18年度にかけて全てをデータ化した。
 サンプル数は爆心地から5キロ以内で被爆した1~86歳の男女5795人分。比較調査に適した3566人分を抽出して解析した。全身の推定被ばく線量は遮蔽(しゃへい)物がない屋外の場合、爆心地から1キロで約8シーベルト、1.5キロで約900ミリシーベルト、2キロで約130ミリシーベルト。木造家屋内はそれぞれ半分の線量だった。
 解析では、線量と、出血、下痢など16種類の急性症状の発生率の関係を調べた。発熱の発生率は、推定被ばく線量100~199ミリシーベルトで35%、2~4.9シーベルトになると50%になり、5シーベルト以上で69%に上昇した。4種類以上の症状の発生率は100~199ミリシーベルトで34%、2~4.9シーベルトで68%、5シーベルト以上で77%に達した。